2008年09月17日
スポーツブランドのローカル対決
前稿で高校総体、中学総体、国体等におけるスポーツブランドの活動を追った。本稿ではそれらを詳述する。 北京では華々しい企業活動を展開したブランドも、国内の総合大会では日銭を稼ぐ泥臭いビジネスを展開する。 これら大会においては、すべての開催種目会場に数十張りの特設テントが設けられる。 名目は参加選手に対するサービスの提供である。しかし実態は文字通り店頭現金販売である。 大会のロゴ、開催地の名所などをデザインに盛り込み、参加選手の購買意欲を掻き立てるように工夫が凝らされている。 これらの参加者は高校・中学生活の集大成として総体に参加した栄誉もあり、関係者から餞別と称した現金の授受を受け、懐が温かい。 競技の合間を縫い、三々五々特設テントを訪れ、各ブランドの売店に並ぶ用品を大量に買い求め、宅配便で地元に送るという光景が期間中続く。 勿論、メーカー直販につき、販売価格は市販よりも割安に設定されており、しかも大会に限って販売されるオリジナル製品だ。 地元に持ち帰り、家族や部活の仲間、クラスメートにお土産として配れば喜ばれること請け合いである。 こうした特設販売方式の歴史は、戦後復活した国体において昭和30年ころから始まった。 その後回を重ねるごとに規模が拡大し、現在では大会に不可欠な場・サービス化しているのが実情である。 従って各ブランドは売上・利益目標を設定するまでに至っている。こうしたブランドを束ね、主催者団体、自治体との交渉を行い、テントの設営、位置の割り当て、販売金額の集計等を行う組織がある。 スポーツ用品のメーカーで組織され、経産省が所管する（社）日本スポーツ用品工業協会である。 スポーツ用品が手に入りにくい時代に、少数のメーカーが提唱し、参加選手に対するサービス活動としてスタートしたこのシステムは、当初の目的から方向がずれて、日銭を稼ぐ店頭と化している。 公共施設内で堂々と販売活動が行われることと合わせて、その存在意義、権利、義務等について再考すべきと考える。
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posted by yasuhiko ｜20:31 |
国体・高校総体・中学総体 |
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