2009年03月03日
2月20日、国際水連はローザンヌ市内において問題化した水着のルールに関する関係者ミーティングを開催した。会議に関する公式発表は既にウエブサイト上にリリースされているが、方向性は示されたものの具体的な内容を欠いており、この問題の複雑さを感じた。
スピード社が開発したレーザーレーサーを着用したトップ選手による世界新記録連発、北京五輪のメダル獲得の85％以上の事実は、競技における用具・ウエアに対するパラダイムシフトを引き起こし、各競技の国際連盟に課題を突きつけた形となった。
今回の会議では、素材の厚み、体を覆う部分の制限、浮力等について合理的な基準を設けると結論付け、そのために独立した外部機関によるテストを導入すると結んでいる。
この決定は極めて常識的な内容と思われるが、独立した外部機関と称されるスイスの研究所名は明らかにされていない。
実は先行事例は存在しており、国際スキー連盟では相当以前からスペックに関する規定、テスト機関などが定められている。
保守的と看做される国際水連も漸く重い腰を上げた格好だ。とは言え、この事業を適正に行うにはかなりの財政支出を強いられることになろう。
３月中旬に開かれる理事会（ドバイ）でルール化が議論され、承認される予定だが、日本水連はいかに受け止めるか？水着の自由化と承認に関する対応を迫られることになり、その内容が再び注目を集める。
posted by yasuhiko ｜16:26 |
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2009年01月06日
毎年のことながら、元旦から3日間、実業団・箱根駅伝をテレビ視聴した。
放映権を持つキー局の入れ込み方に特徴があり、実業団駅伝は力んでいて、箱根駅伝は比較的落ち着いた中継であったとの印象を持った。
あくまで推測であるが、番組セールスの状況により制作費の削減等も影響が出ているものと思われる。
二つの駅伝は企業・大学をPRする格好の場としての評価があり、出場するチームごと、テレビ画面を通じての企業・学校名の露出を図る。
さて、出場チームは企業・大学のカラー・ロゴをあしらったウエアを着用しており、もう一つの競争が展開されている。
アシックス・ミズノ・デサント・ナイキ・アディダス等のロゴが入れ替わりで画面に登場しているが、シューズまでカラーコーディネートされており、メーカーの力の入れようが推し量られた。
チームに対する商談は高校駅伝などと同様に、メーカーが直接行うのが通例となっており、ここでも販売店はあくまで付随者である。
そのためメーカー各社には大学競争部出身者が数名おり、監督と日常的な付き合いをこなしている。
こうした仕組みの中で、選手たちの要求は、高機能製品の開発にインパクトを与え、メーカーにとっても重要な場であることは事実である。
更に、トップの長距離ランナー達が着用するウエア・シューズは噴水効果と称されるように、上から下へと波及効果を及ぼし、ブランドの指名購入に繋がるとされている。
ブランドにとっては謂わば定説と言われるトップ選手が使用する実績がマーケットシェアに直接影響するという図式が、駅伝においても何の疑問も無く行われている訳だ。
投下するコストは決して低くはなく、箱根駅伝においてはミズノが特別協賛または協賛を行い、キャッシュと物品提供を行っている。
推測であはるが1千万単位とされていて、テレビスポット料を加えると金額負担は大きい。
長距離走者市場は数千万人とされているので、大きな市場である。この市場におけるシェア争いは企業業績に直結するため、マーケティング活動にも力が入る。
年間を通じて毎週のように開催される市民マラソンにおけるブランドシェアがすなわち、実際の購買者層である。
両駅伝における使用シェアがそのまま連動するか、その程度が如何なる割合か？その結果が業績に反映している点を注目してみたい。
posted by yasuhiko ｜11:08 |
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2009年01月01日
昨年夏以降、米国の経済危機に端を発した企業業績の急激な悪化はスポーツ界をも直撃し、国内では名門企業のスポーツチームが廃部に追い込まれた。
さらに日本オリンピック委員会の収益事業であるスポンサー契約にも大きな影響を与えている。
この中で象徴的な事例として西武アイスホッケー部の廃部が大きく報道された。
アイスホッケーは5輪種目にもかかわらず我が国においては競技シーズン、人口が限られていることまたアリーナの観客収容数が少ないことなどの理由により、マイナー扱いされている。
本来「氷上の格闘技」と称され、見るスポーツとして価値が高いスポーツなのだが、テレビ局もなぜか敬遠する。
そのアイスホッケーを支えてきた西武が廃部した。西部グループ総帥であった堤義明氏の熱い思いと独特の事業観で日本のアイスホッケーをここまで持ちこたえてきただけに、複雑な想いに駆られる。
記憶をたどれば1987の冬、当時の堤連盟会長からの要請を受けた広告代理店と連盟幹部から突然、札幌に呼び出され「連盟のスポンサーになれ」とのオファーを受け、驚いたことを思い出した。
オファーは日本代表ジャージの背中・胸にブランドのロゴをいくらでも露出して良いから相応の協賛金を提供してほしいという内容であった。
スポーツブランドとしてアイスホッケー日本代表のジャージに対してビジネスメリットは多くはなかったのだが、当時の堤会長の意向を否定する術もなく、すぐに契約をした。
代表のジャージを見た堤会長は冗談で「日本代表は全員、水野という名前か」と述べたことを今でも思い出す。
さて、スポーツに対する支出を宣伝費扱いすることが習わしとなっている我が国では、企業業績次第で選手活動が大きく左右される。
市場原理主義といってしまえばそれまでであるが、業績立て直しの理由にされてしまう立場の弱さを、断ち切る術はないものだろうか。
あまりにも短絡的であり、企業の社会的責任が問われると指摘する声も多い。
当然、企業活動のひとつであるから、業務改善思考は必要であろう。 企業としてスポーツに取り組むことを宣言したからには、社をあげて支援する強い意志も勿論求められる。
2009年日本のスポーツインフラが揺らぐことがないよう、関係者が危機感を持って取り組んで欲しい。
posted by yasuhiko ｜19:08 |
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2008年12月25日
年末年始にかけて高校スポーツが話題を集める。
既に終了した駅伝、バスケットボール、ラグビー、サッカーなど学校間の競争に地元の熱い応援も加わり、ヒートアップする。
選手やチーム、応援団を支えるスポーツ用品もブランド間の熾烈な戦いが展開される。
これらの需要はブランドや販売店にとって重要な商機会である。日頃取引がある学校が代表になると、寄付金が集まり、ユニフォーム等が新調されるからである。
またテレビやマスメディアによる中継･報道を通して、ブランドが露出し、PR効果が高まる。
その機会を逃すことなく販売店もメーカーも受注・納品しなければならず、正念場を迎える。
こうした活動はメーカーがイニシアティブを取り、直接学校側と交渉を重ね、販売と回収は販売店の役割となる。
しかしこれらの事業活動の中で、常に問題とされる内容があることは余り知られていない。
それは無償提供問題である。
自社ブランドを使用させるために、メーカーは無償提供を持ちかけ学校も応じることにより、折角の商機会を逸失することに繋がるからである。
スポーツ小売商団体であるJSERA （日本スポーツ小売用品協同組合連合会）は、今年10月開催した年次全国大会において「無償提供は是か非か」というテーマでディベート討論会を行った。
同問題は20年来の懸案となっており、いつまで経っても結論が出ない膠着状態が続いている。
メーカー間の競争がもたらした弊害であることは事実であり、提供する側も受け取る側にも倫理志向が求められる一方で、非を唱える小売店が、果たしてチームの高い要求に対応できるかという懸念もあり、問題が複雑化している。
用品を無償で受け取ることが高校生にとり、如何なる影響を及ぼすかを第一義に考えた問題解決が望まれる。
posted by yasuhiko ｜15:27 |
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2008年12月25日
年末恒例、日経ビジネス12月15日号「2008年ヒット商品ランキング」によればレーザーレーサー水着はなんと4位にランクイン！スポーツグッツとして唯一の快挙である。
北京五輪以後の世界記録も続々誕生し、今年2月16日以降、同水着による新記録達成は100を超え、史上最高を大幅更新している。
確かに今年最も話題を集めたスポーツグッヅには間違いない。
しかし店頭での販売は、先行販売として9月に限定数があるのみである。
来年マーケットでの販売が注目される。
こうした水着の登場により、水着のルール改正への動きが活発だ。米、欧州、豪の第1線コーチ達が手を組み、国際水連に揺さぶりを掛けている。
また欧米の水泳専門誌がこの問題を執拗に取り上げている。
国際水連は漸く重い腰を上げ、来年2月20日ローザンヌにおいて関係するメーカーを集めて会議を開く。
スピード、アリーナのほかナイキ、アディダスに加えて、日本からミズノ、アシックス、デサント、山本化学も召集されている。
主催のFINA から理事や技術委員会委員も加わり、議論が戦わされることが予想される。
一連の流れの中で日本水連の意見等がどのようなものか確認されてしかるべきと考えるが、主体的な意見を是非とも公表して欲しい。
三社の意見を聞く程度であるといつまでも業者主導のまま、依存度は相変わらずと言う結果に繋がると思う。
年末恒例のヒット商品ランキングを読みながら、来年の動きを注目してみた。
posted by yasuhiko ｜14:49 |
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2008年10月18日
北京大会の興奮も瞬く間に彼方となり、世界中を不安に陥れている米国金融機関の破綻、国内では総理大臣指名、新内閣誕生など激動の世の中である。
北京大会で活躍した水泳選手の祝賀会が2ヶ月の間、各地で行われている。特に北島選手は多忙を極めている。連盟、所属クラブ、母校に加え、スポンサー関係行事、新しいコマーシャル契約、撮影、テレビ番組出演等である。
文字通りプロ選手として多彩な活動を続けている。
これらのお祝いムードと並行して舞台裏で行われているのは、北京大会で問題となった日本水連と契約企業の交渉である。
水連は北京大会のみに限り暫定的処置として、契約企業3社以外のスピードブランドの着用を認め、その結果は吉と出て、なんとか急場を凌いだ格好だ。
幹部は胸を撫で下ろし選手、コーチ達も自分たちの主張が結果に結びつき自信を深めた様子がうかがえる。
しかし、もう一方の当事者である契約三社、ミズノ、アシックス、デサントは大きなダメージを受け対照的である。
北京大会終了後開催された高校総体、大学選手権、国体など国内主要大会において、選手たちが選択した水着は圧倒的にスピード製品であったことも、三社の焦りを更に生んでいる。
あるブランドは新たに開発した製品を有力チームに無償で提供し、本来販売することで生まれる利益を、自ら逸失する行動に追い込まれた。
そうした市場動向を背景にして、水連は3社との契約を尊重する方針をまたしても年度末までと限定し、公表したのである。
こうした背景には、新規参入を何が何でも阻止しようとする3社の強い姿勢があるとみられる。
連盟が資金調達の目的でスポーツブランドと契約することはビジネスとして成立し、強固なパートナーシップを築いていることも合わせて理解できる。
しかし、これら契約の履行にあたり、主体となるべき選手が、着用すべき水着の性能について契約は踏み込んだ条項を設けていない。
この点について連盟が明快な規定を示さない限り問題の解決には至らないと考える。
問題解決を先送りすることなく、早期の解決に向けての英断を期待する。
posted by yasuhiko ｜10:20 |
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2008年09月17日
前稿で高校総体、中学総体、国体等におけるスポーツブランドの活動を追った。本稿ではそれらを詳述する。
北京では華々しい企業活動を展開したブランドも、国内の総合大会では日銭を稼ぐ泥臭いビジネスを展開する。
これら大会においては、すべての開催種目会場に数十張りの特設テントが設けられる。
名目は参加選手に対するサービスの提供である。しかし実態は文字通り店頭現金販売である。
大会のロゴ、開催地の名所などをデザインに盛り込み、参加選手の購買意欲を掻き立てるように工夫が凝らされている。
これらの参加者は高校・中学生活の集大成として総体に参加した栄誉もあり、関係者から餞別と称した現金の授受を受け、懐が温かい。
競技の合間を縫い、三々五々特設テントを訪れ、各ブランドの売店に並ぶ用品を大量に買い求め、宅配便で地元に送るという光景が期間中続く。
勿論、メーカー直販につき、販売価格は市販よりも割安に設定されており、しかも大会に限って販売されるオリジナル製品だ。
地元に持ち帰り、家族や部活の仲間、クラスメートにお土産として配れば喜ばれること請け合いである。
こうした特設販売方式の歴史は、戦後復活した国体において昭和30年ころから始まった。
その後回を重ねるごとに規模が拡大し、現在では大会に不可欠な場・サービス化しているのが実情である。
従って各ブランドは売上・利益目標を設定するまでに至っている。こうしたブランドを束ね、主催者団体、自治体との交渉を行い、テントの設営、位置の割り当て、販売金額の集計等を行う組織がある。
スポーツ用品のメーカーで組織され、経産省が所管する（社）日本スポーツ用品工業協会である。
スポーツ用品が手に入りにくい時代に、少数のメーカーが提唱し、参加選手に対するサービス活動としてスタートしたこのシステムは、当初の目的から方向がずれて、日銭を稼ぐ店頭と化している。
公共施設内で堂々と販売活動が行われることと合わせて、その存在意義、権利、義務等について再考すべきと考える。
posted by yasuhiko ｜20:31 |
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2008年09月07日
北京五輪が終了、国内では学生スポーツの総合大会が各地で行われている。9月は夏季国体が大分で開催される。
これらは毎年、開催県・地域が変わるため、地域経済が活性化すると言われている。数千人から一万人以上の参加者に報道や応援のための家族・学校関係者が相当数加わり、旅行、宿泊、飲食、レンタカー、地元産品の購買等において消費が発生する。
当然、スポーツの大会であるから、用品・用具が購入されこれらはスポーツブランドと地域のショップにおける重要なビジネスだ。
国体は開催経費の削減が叫ばれ、開催県が建設する施設も規模縮小傾向が続く。そうは言うものの皇族をお迎えする大会、地元の名誉を賭けて、施設の新設、改修が行われ、器具・備品も調達される。
同時にスタッフのウエア・シューズ等も調達されるため、スポーツブランドは落札に奔走する。
五輪ではブランディング活動に取り組んだ各社だが、国内では文字通り泥臭い商売を繰り広げる。
これが同じ企業かと見間違うほどビジネスに徹する様子は、企業の強かさを象徴して余すところがない。
真夏の炎天下、開催県内、あるいはブロックを走り回る社用車は土日なしの強行軍である。
こうした企業活動は日々の売上、利益の獲得を目指しているほかに、参加する選手と関係者に対する関係強化の場でもある。したがって各社首脳も駆けつけるほか、販促スタッフが各会場に張り付いている。
スポーツ消費者のうち、登録された競技者は不特定多数ではなく、組織化された集団である。そのためターゲットとして読むことができる。
そのターゲットに向けた企業の競争は同質化傾向であり、あまり差別化がされていないのが特徴だ。
同じ土俵に乗ることが基本だが、そろそろオリジナルな戦略の導入による差別化が出てきてもよいと思う。
posted by yasuhiko ｜15:28 |
国体・高校総体・中学総体 |
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2008年08月29日
北京大会は史上最多、史上最高などの実績、評価が報道されている。この図式は永遠に続くのか、興味が尽きない。
組織委員会が安堵感を漂わせ、しかし誇らしげに発表したように、成程大会は円滑に、秩序を保ち、最高のレベルで運営された。
メディアは組織委員会というよりは中国政府が取り仕切った大会であるとの論評が目立つ。
五輪をてこにして近代国家に衣替えを果たし、国際社会のリーダーとして揺るぎない地位を獲得したこの国の今後が注視される。
個人的な見解だが、中国のスポーツ指導者のなかでひと際注目すべき人物が存在している。
組織委員会副会長の于再清氏である。今次のIOC総会で副会長にアポイントされ名実ともにトップリーダーとなった。
同氏はまだ50代である。若き日に国費留学生として大阪外語大に学んでいる。
当時を知る一人として同氏の活躍に注目をしている。IOC副会長としてこれから長い期間、活躍をするとともに、中国がスポーツ大国としてオリンピックムーブメントに貢献することを望みたい。
さて、2016年東京が立候補を表明している。日本が2度目の夏季大会を開催することについては、異論がない。
しかし、なぜ東京でなければならないのか？
インフラ整備含め東京一極集中に拍車をかけると同時に、格差が拡大する懸念を持つ。
我が国で開催都市としてどの都市よりも意義があるとすれば、国際平和都市である広島ではないだろうか。
全世界に向けて平和とスポーツの祭典を呼びかける最適の地であろう。
もっとも、広島市は全くその気がないので夢想話であるが、世論とスポーツ界の指導者達に問うてみたい。
「北京大会を語る」、おつきあいに感謝しながら稿を閉じる。
posted by yasuhiko ｜21:33 |
ＩＯＣ |
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2008年08月29日
前稿では公式ウエアの歴史、定義等に「ついて解説をしたので、本稿では具体的な話をしてみたい。
協賛企業からのウエア類、競技団体より支給されたアイテム、それらに加え個人契約によるアイテム、一人の選手が受け取る量は相当なものだ。さらに日常生活用品などが加わる。
その為、公式ウエア等の引き渡しに際しては協賛各社がそれぞれ担当のアイテムを持ち寄り、個人別にセッティングを行わなければならない。キャッシュプラス製品プラス労力の提供だ。
こうして入念に準備されたアイテムは晴れの舞台で選手と共に、メディアの前に登場する。
表彰式、記者会見、選手村の生活などである。
JOCは長年スポーツ企業3社（アシックス、デサント、ミズノ）から支援を受けた経緯を尊重し、3社の面子を立てることを続けてきた。
その結果、一人の選手が着せ替え人形為らぬ着せ替え選手のような姿になっている。
他国に例を見ない五輪、アジア大会、ユニバーシアード代表の姿である。
公平、平等の論理、協賛金のシエア等、双方の利害が一致したかの如き印象を受ける一方で、主体の選手にとり、場面ごと、とっかえひっかえ着替えを強いられ、競技以外に余計な神経を使うことになる。
余談であるが、大会が終わり、選手や関係者が憩う馴染の店に、代表ウエアが飾ってあることも知られている。
それはそれで支援者や協力者への謝辞として微笑ましいのだが・・・。
どちらのメリットを求めるのか？見直しが必要か？選手の声も聞いてみたいものだ。
posted by yasuhiko ｜20:51 |
北京五輪 |
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