2007年04月28日
一流選手が数多く集まるプロスポーツでは、少しでも多くの選手にその才能を発揮してもらう場を作ることが非常に大切です。ところが今の球界を見ると、どうもその環境づくりがうまくいっていないのでは、と感じます。その原因の一つが飼い殺しです。
例えばソフトバンクの場合、先発ローテのメインとなる投手は斎藤和巳・和田毅・新垣渚・杉内俊哉・ガトームソン・神内靖の6人ですが、これ以外にも高橋秀聡・星野順治・倉野信次・水田章雄・田上慶三郎といった実績・実力のある投手が控えています。これらの選手は二軍にいることも多くなりましたが、他球団であればまだまだローテに入れるだけの実力はあると思います。
一方、例えば楽天のローテを見ると、岩隈久志・林恩宇・田中将大・永井怜・一場靖弘といった名前が挙がると思います。球団新設当初に比べればずいぶん整備されてきたとは思いますが、それでも若手が中心、さらに林は今年が日本で1年目ということを考えれば、実質計算できるのはやはり岩隈くらいではないでしょうか。楽天の若手投手にとっては、ベテランの経験なり技術なりを間近で見ることが出来ることは、彼らの技術をより引き出すと言う意味でも非常に重要だと思うのです。
そこで自分が提案するのは、レンタル移籍とルール5ドラフトの制度を導入することです。ルール5ドラフトとは、MLBで行われているマイナー選手対象の特別救済ドラフトのこと。MLBのリーグ規約の第5章にこの規定があることからその名がついたそうです。これらを導入すると、例えば(また楽天の例になってしまいますが)鉄平のような選手が増えるので、よりチャンスをつかむ可能性が増えることになります。また若手にとっては前述のように、他球団から移籍してきたベテランのプレーを見たことがきっかけで、自分の潜在能力をより引き出すことにもなるのではないかと思います。具体的には、以下のような制度とすべきだと考えます。
・二軍(フレッシュ・サテライトを問わず)に3年以上連続で所属する27歳以下の選手には、自動的にルール5ドラフトの対象となる資格を与える。もちろんドラフト資格を与えないよう、意図的に｢ピンポイント昇格｣をさせる事例が出てくる可能性もあるので、一軍での登録合計日数が一定の基準以下であれば二軍にいたものとみなす。
・ルール5ドラフトでの1球団が指名する人数は無制限とする。ただし、指名した選手は必ず一軍登録しなければならない。
・28歳以上の選手と、ルール5ドラフトの対象外となる27歳以下の選手は、他球団にレンタル移籍することが出来る。その場合、レンタルを受けるチームは相手に移籍金を支払う(サッカーの制度と同じですね)。
・レンタル中の所属は元のチームのままとし、給与もそのチームが支払う。
・レンタル期間は単年だが更新すれば継続もOK。当該チーム同士が合意すれば完全移籍してもよい。
あるいは、以前週刊ベースボールで選手会が書いていたように、球団全体で一定のプロテクト枠を設け、それ以外の選手をレンタルの対象とするというやり方もありだと思います。いずれにせよ、自分の才能を発揮するチャンスに恵まれていない選手にきちんとその機会を与えることは、今の体制の中でももちろん、将来的に拡大路線をとる意味でも非常に重要だと思います。コメントお待ちしてます。
posted by systemr1851 ｜14:03 |
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2007年04月27日
前述の二軍組織改革の記事で、これでは社会人選手の育成が進まなくなるのではないかというご意見をいただきました。非常にいいご意見でしたので、ここで少し補足をさせていただきたいと思います。ケータイから投稿してる関係上、コメントという形でお返事できませんがご容赦ください。
まず社会人側の受け入れ人数ですが、もちろん無条件にプロ側から受け入れを行うと「売名行為」にプロ選手が利用される恐れがあります。なので、社会人選手の育成を行うためにも、1チームの受け入れ可能選手数と、試合出場できる選手数を制限する必要があると思います。いわば、外国人枠のプロ選手版ですね。こうすれば、社会人側は自社の選手をメインに起用しなければなりませんから、プロ選手がスタメンを独占する事態は避けられます。ですが、派遣されているプロ選手が会社の宣伝に協力するというのは有りだと思います。一軍と社会人のコラボ企画みたいなものがあれば、それだけプロ・アマ双方の関係が強くなりますからね。一応こんな感じで補足をしてみましたが、お分りいただけたでしょうか?
posted by systemr1851 ｜18:10 |
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2007年04月27日
「プレーオフをやるなら～」でのコメントの中で、「戦力均衡の重要性」についての説明をさせていただきました。それを踏まえた上で、戦力均衡をより推し進めていくためのプランをここで書きたいと思います。それが、冒頭に書いた「サラリーキャップ制」の導入です。
ご存知の通り、この制度はアメリカ4大スポーツのうち、MLBを除くすべてのリーグで取り入れられている制度であり、そのいずれにおいても戦力均衡と、その実力の伯仲したチーム同士による白熱したゲームの演出に大きく貢献しています。
具体的には、1チームあたりの年俸総額をリーグ全体の収益の数パーセントまでに抑え、その総額を超える補強をできなくすることです。これによって、特定の球団に異常なまでに有力選手が集まることがなくなるので、すべての加盟チームに戦力が分散し、日本一のチャンスが生まれることになります。事実、アメフトのNFLでは、サラリーキャップ導入後毎年のように年間王者が変わっているという結果も出ています。ただし、以下のように課題もあります。
1.これを実施するためには、他の項で前述したとおり、リーグ全体での収益を全球団で分配するシステムを確立しておく必要があります。
2.相当開いている今の時点での資金的な差をどう埋めるか?また、制度を導入するうえで、今の赤字体質をどう変えていくか?
1については、当然巨人戦の放映権料だけでリーグ全体を支えていくことは不可能なので、巨人以外のカードにも巨人戦と同じような付加価値を持たせるブランド作りの努力が必要です。たとえばソフトバンクなどは、パ・リーグでも屈指の戦力を持っているわけですから、営業努力しだいでは巨人戦に取って代われるだけの付加価値を持たせることが可能だと思われます。2については、やはり赤字体質の改善のためには年俸体系の大幅な見直しは欠かせないでしょう。ただ、今の時点での資金的な差をどう埋めるかについては、自分がまだ勉強不足ということもあり、うまい考えが思いつきません。どなたか考えがあればぜひ教えてください。コメントお待ちしてます。
posted by systemr1851 ｜17:11 |
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2007年04月27日
今日は、まず二軍組織の改革案について書きたいと思います。
ご存知のとおり、二軍は若手のプレーヤーの育成の場ですが、今のプロ野球ではいまひとつ機能していないことが指摘されています。その理由として、たとえば以下のようなものが挙げられます。
・リーグ戦の試合数が少なく、選手一人当たりの実戦機会が少ない。
・現時点では一軍で故障したり、スランプだったりする選手の調整の場もかねているので、本来試合に優先して出さなければならない若手が試合に出られない。よって、ただでさえ少ない試合の機会がさらに少なくなってしまう。
ただし、二軍の機能として育成と主力の調整はどちらも欠かすことのできない重要なものです。そこで、最近ロッテのバレンタイン監督らが提唱している「育成部門と調整部門の分離」に賛成します。自分のプランは以下のようなものです。
・今の二軍は従来どおり「育成機関」として残し、一軍の直轄とする（設立当初の湘南シーレックスのような形にしてもよい）。ただし、チーム名は一軍と変える（ニックネームは変える必要がないが、二軍の本拠地は一軍の本拠都市と違う場合が多いので）
・日本野球連盟と日本プロ野球機構を合併（もちろんプロアマ問題を早急に解決することが前提です）し、新しい統括組織を作る。社会人はトーナメントからリーグ戦方式に変更する。
・プロの一軍と近い地域に本拠を置く社会人チームに、委託契約によって選手の調整等を任せられるようにする（たとえば横浜なら新日本石油ENEOS、千葉ロッテならJFE東日本といった具合に）。派遣された選手は派遣先チームのユニフォームを着てプレーする。
・プロの一軍選手を社会人チームに派遣する時と、社会人所属の選手が一軍に昇格する場合はレンタル移籍を適用する。レンタル移籍の選手の給与は派遣する側のチームが支払う。
・レンタル移籍した選手と一軍がプロ契約したい場合は、その旨をコミッショナー事務局に通達し、他球団の異存がなければドラフトを経ずに契約できる。
・調整機関のチームに所属する選手が、育成部門のチームでプレーすることはできない（若手の試合機会を奪わないためです）。逆のパターンはOK。
このプランでのメリットの一つとして挙げられるのが、社会人の選手が一流プロのプレーにじかに触れられることです。委託したチームにプロ選手が派遣されれば、社会人の選手にとってはプロの現役選手のプレーを間近で見られるので、大きな刺激になるはずです。しかも前述の通り、若い選手への実戦の機会を多く与えられるので、今よりもさらに効率的に育成ができるのではないかと考えます。社会人の組織はプロと合併してしまうので、ドラフト対象は高校生と大学生のみということになります。
ちなみに、自分は便宜上育成機関を「フレッシュリーグ」、調整機関を「サテライトリーグ」と呼んでいます。「フレッシュ～」は巨人とロッテが合同で企画しているという3軍戦の名称からとりました。「サテライト～」はJリーグの二軍リーグの名称からとったということと、「一軍より規模は小さいが、独立して活動している衛星のような存在」という意味もこめています。
サテライトリーグは契約によって成り立つシステムなので、契約が切れたときは親球団を変える（たとえば関西方面のチームなら、オリックスから阪神に変更する）こともOKとします。もちろん、一軍を持たない独立チームが参入するのもOK。一軍が遠征しない地域をカバーするための組織と考えれば、一軍に新規参入したいチームにはまずサテライトに参入してもらい、一定の基準をクリアした段階で一軍に昇格してもらう、というやり方もできます。これなら「どこの馬の骨とも分からない会社が…」という事態はなくなるはずです。こんな風に頭をひねってみましたが、どうでしょうか?コメントお願いします。
posted by systemr1851 ｜15:02 |
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2007年04月26日
球団増設は現実的ではないのでは、と言う意見にも合わせてお答えします。
まず球団を増やすことを云々する以前の前提条件として、やらなければならないことが2つあります。各球団の赤字体質の改善と、コミッショナー事務局によるマーチャンダイジング･全国放映権の一括管理体制を確立することです。これが出来なければ、球団を20に増やそうが、10に減らそうが、1リーグにしようが、何の解決にもならないと思います。具体的には、例えば以下の対策が考えられます。
･選手(特に新人)の年俸体系の大幅な見直し
まだプロで1球も投げたり打ったりしていない選手に対して、年俸1500万円･契約金1億円は払いすぎです。｢かつてのドラ1が伸び悩んだまま解雇｣なんてよくある話。新人選手に対しては、たとえドラフト1巡目指名であっても年俸･契約金共に500万円程度で十分です。本当に実力のある選手に対して、それに見合うだけの年俸を払うのが本来のやり方でしょう。
また、マーチャンダイジングと全国放映権を一括で管理するメリットとしては1)メーカーやテレビ局と交渉する人員を減らせるので効率がよくなる 2)全ての球団が安定した収入源を確保できる、という利点があります。2)のような言い方をすると、｢これじゃ社会主義じゃないか｣と言われる方が必ずいるのですが、ここは断固反論させていただきます。そもそも複数の球団の共存によって始めて経営が成り立つプロスポーツでは、ビジネスとしての完全自由競争は成立しえません。1球団では試合の開催が出来ないわけですから(紅白戦はできるじゃないか、と言う外道な意見はこの際スルーです)、当然全ての球団がある一定までは同じだけの力(この場合は収入源)を持っていなければならないのです。
それでは、この2つが両方とも達成されたという前提の下に話を進めたいと思います。日本には、現在プロ球団の本拠地として使われているもの以外にも、素晴らしいスタジアムがたくさんあります。ざっと挙げるだけでも、長野オリンピックスタジアム、富山アルペンスタジアム、倉敷マスカットスタジアム、松山坊ちゃんスタジアム、そして宮崎サンマリンスタジアムの5球場は、すぐにでも球団を誘致できるだけの規模を持っています。当然その維持費も巨額になることでしょう。しかし、これらの球場で実際に行われるプロの試合は年間2,3試合程度。もちろん社会人や高校野球などアマの試合も行われていますから、まったく使い道がないというわけではありません。しかし、やはり同等の規模を持つフランチャイズ球場と雲泥の差であることは明白でしょう。そこで、これらの球場に新球団を誘致するのです。これらの球場がフランチャイズとなれば、年間70試合近くを主催できるので｢遊んでいる｣期間が短くなります。また、例えば売店と使用料の収入はスタジアムの取り分になりますから、増益も期待できます。
一方、｢球団を増やすとレベルが低下する｣といったご意見もいただきました。しかし、それは果たしてそうでしょうか?日本の野球人口は、現在600万人と言われています。一方、現役のプロ野球選手は最大でも840人(育成選手は除外します)でしかありません。もちろん、600万人と言っても小学生まで含んだ数字ですから、プロに進む程度の年齢層はおそらく全体の5分の1、120万人程度ではないでしょうか(あくまで推定値なので、正確な数値をご存知の方がいたら教えていただけるとありがたいです)。120万人としても840人というのは相当な倍率ですが、この840人が例えば1000人になったところで、レベルの低下は果たして起きるでしょうか?プロ野球というのは、同じ才能を持って生まれ変わってきてもまた入れるかどうか分からない世界だと言われます。それほど、日本の野球はレベルが高いのです。プロに入ってくる人間はいずれも一流の才能を持った選手ばかりですが、もしそれを生かせないというのであれば、それは選手の問題と言うより、指導者の力不足でしょう。むしろ球団が増えれば、各人が生まれ持ってきた一流の才能をより多くの場面で発揮できることになりますから、自分は逆に球界にとってプラスに働くのではないかと考えています。これが一応私の答えですが、まだ反論のある方はコメントをください。企業の問題については、｢プレーオフをやるなら～｣に一応意見を載せていますので、そちらをもう一度読み返してもらえればと思います。いずれそちらの補足意見も載せたいと思います。
posted by systemr1851 ｜22:10 |
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2007年04月26日
まず、今日開設したばかりのこのブログに多数のアクセス、コメント、および編集部からのトラックバックをいただきまして、本当にありがとうございます。先ほど｢プレーオフをやるなら～｣の中で、｢プレーオフや地区割りをする必要性って本当にあるの?｣という趣旨のコメントをいただきましたので、早速それについてお答えしたいと思います。
自分がプレーオフと地区割り導入を提唱する理由は、大きく分けて2つあります。1つ目は、なんといってもリーグ全体の盛り上がりです。プレーオフはリーグ優勝決定戦として、全国的に大きな注目を集めることが出来ます。また地区割りを導入することで、例えば巨人‐阪神戦を単なる｢伝統の一戦｣にとどまらない、東西王者対決として演出することも可能になるのです。
2つ目は、金銭的な問題です。現在コミッショナー事務局の主催試合として行われているのは、オールスター2試合、日本シリーズ最大7試合、そしてプレーオフです。プレーオフを開催しない場合、最大でも9試合しか主催することが出来なくなるため、主催するコミッショナー事務局の財政は非常に貧弱なものとなってしまいます。しかしプレーオフを開催すると、例えば5戦先勝制、つまり5試合で先に3勝したほうが勝ち抜けというルールで行った場合、両リーグ合わせて最大10試合が行われますので、うまくいけば最大で19試合、つまりプレーオフを行わなかった場合に比べ2倍強の試合数を事務局が管轄することが出来ます。この10試合の差は以下の理由から、非常に大きなものと考えられます。
'1.プレーオフはリーグ王者を決定する対決であるため、毎試合満員近い観客動員が期待できる。その分、入場料と食品･マーチャンダイジング関連の売店の大幅増益が見込める。
2.プレーオフは地上波で全国放送されるので、多額の放映権料も期待できる。'
プレーオフと日本シリーズの収入は参加した球団と事務局で分配されますが、この収入があれば球団単位の赤字が軽減されることはもちろん、事務局の財政も強力なものとなりえます。事務局が強くなれば、例えば現在課題の一つとされている年金制度(今は10年間球界にいた選手でも、1ヶ月10万円しか支払われないそうです!!)も、より効果的なものに改革していくことが可能になります。
一方、地区割りについても説明します。各地区には当然実力差が出ることが予想されますので、東西2地区制を導入した場合、同じ地区のチームとの対戦を増やすなど、地区ごとの対戦数には差を設けることになります(差を設けないと、例えば西地区の首位でもリーグ全体では5位、ということが起こりうるため)。同じ地区のチームとの対戦が増えるということは、それだけ遠征での移動にかかる費用を削減することが可能になります。さらに、二軍リーグも東日本･西日本で区分けされているため、一軍と二軍の間での昇格、降格にかかる費用も削減できます。無駄な費用を減らすことが可能になれば、その分球団ごとの赤字もさらに減ります。コメントを下さった方は｢ただでさえ国土の狭い日本で地区割りをしてもしょうがない｣と言われていましたが、国土の狭い日本でさらに地区割りを行うからこそ、アメリカよりも大きな削減効果を期待できると私は考えているのです。
posted by systemr1851 ｜21:37 |
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2007年04月26日
2007年シーズンが始まってしまった今、いまさらこんなことを言うのは正直遅いと思いますが、せっかくなので言わせていただきます。非常に長い上、話がかなり前後しますが、最後まで我慢してお読みください（笑）
まず今年から始まるクライマックスシリーズですが、正直自分は反対です。やはり、リーグ3位のチームが日本シリーズに出るようなことになったのでは、何のためのペナントレース144試合だったのか分かりません。理論上は、両リーグでシーズン勝率5割以下のチーム同士が日本一を争うこともありえるわけです。それって、正直いかがなものでしょうかね?選手会の宮本会長も、希望枠問題をめぐって「クライマックスシリーズの出場は拒否する」と言った発言をしていましたが…。
と言っても、実はプレーオフの実施自体には自分は大賛成です。なぜなら、レギュラーシーズンと日本シリーズの間に一段階おくことで、よりいっそうの盛り上がりが期待できるからです。それは去年までのパ・リーグを見ても分かるでしょう。要するに「レギュラーシーズン1位でないチームが日本一争いに加わる」と言うことが問題なわけです。
そこで改革案として有力視されるのは地区制を導入し、各地区1位がプレーオフに進出するという案ですが、これは今の12球団のままでは効果薄だと思われます。たとえば今のままで東西2地区にすると、ひとつの地区には3球団しか所属しないことになります。これでは地区1位を争う球団数が少なすぎるので、レギュラーシーズンが盛り上がりを欠くことになります。これでは本末転倒です。考えようによっては「今の2リーグ制を解体し、東中西の3地区×4球団に」ともできますが、それではオールスターが成り立たないですし、何より1リーグになるということで私たちファンが納得できません。
そこで最終的には「球団数を増やす」と言うことがやはり争点になるわけですが、これにも障害がひとつあります。先日大学で、自分の大学から中日に入団したプロOBの方（今は解説の仕事をされていますが、あえて名前は伏せさせていただきます）が授業をしてくださいました。その中で印象に残ったのは「たとえばサントリーやJTはプロ球団を持ちたがっているが、それでも持つことができないのは、本業が酒類販売の会社であり、「青少年の健全な育成」と言う球界の大義名分に反するからだ」と言う言葉でした。他にも、たとえばトヨタや日産は企業イメージが崩れる（中日や横浜に出資すると、アンチの人が自社製品を買わなくなる）ため、やはり持てないのだそうです。要するに、日本プロ野球は企業のイメージが先行するため、どうしても球団を持てる企業は限られるのです。一方、Jリーグには日産もトヨタも参入していますが、これはJリーグの球団が名称に企業名を使用することを禁じられているため、企業が前面に出てこないから参入がしやすいのだそうです。これにヒントを得て、拡大路線を作ることはできないでしょうか?
プロ野球が球団名に親会社の名前を使うのは、自分の赤字を広告宣伝費として計上するためですが、Jリーグは親会社の名前を使わないのに同様のシステムを採用することに成功しています。これがプロ野球でもできれば、サントリーもJTもトヨタも日産もみんな参入しやすくなるはずです（もちろんフランチャイズ等の問題はありますから、実際に参入するかどうかは別ですが）そうなれば球団数が増え、東西2地区制を導入してもレギュラーシーズンを盛り上げていくことができるはずです。自分の考えでは、理想は20球団で各地区5球団ずつ（これなら巨人戦頼みというわけにはいかないので、ジャイアンツ以外の球団の露出が高まる可能性が必然的に高まります）ですが、まずは段階を踏んで16球団からスタートするのもいいでしょう。とにかく、プレーオフを実施するのであればこうした取り組みが必須だと自分は考えます。
posted by systemr1851 ｜14:20 |
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2007年04月26日
今日の新聞で、西武の裏金問題に関する根来泰周コミッショナー代行のコメントが載っていました。その中で、「自分に権限がないのは明白だが、12球団で知恵を出してやっていきたい」という発言がありました。…ってちょっと待て。これってよく考えるとおかしくないでしょうか。
まず「権限がない」という点。日本野球協約にあるコミッショナーの規定では、「コミッショナーは全球団に対して指令を発することができる。この指令は、すべてのリーグ職員および球団を拘束する」というくだりがあります。またこの協約では、たとえコミッショナー代行であっても、コミッショナーと同じように権限を行使できるということになっています。つまり根来代行は、その気になれば指令という形で「いくらでもリーダーシップを発揮できる」地位にあるのです。根来コミッショナー代行、あなたに権限があるのは明白じゃないですか?
そして後半、「12球団で～」という点。今回の問題、本当に12球団だけで解決できるものなのでしょうか?報道によれば、裏金は選手本人だけでなく、指導者や親にも渡されていたといいます。さらに裏金問題を調べるうちに浮上してきた特待生制度は、アマ球界の中での問題でしょう。つまり、今回の一連の問題をプロの12球団だけで解決するということは不可能なのです。この際、ボーイズリーグなどを含む少年野球まで絡めた、文字通り球界全体で取り組んでいかなければ、根本的な解決などありえないと自分は考えます。
前置きがずいぶん長くなりましたが、ここから本題にいきたいと思います。この発言を見ても分かるとおり、根来代行は自らリーダーシップを発揮してこの問題に当たるということを放棄しています。彼の言い分は「日本のコミッショナーというのは、労使間で問題が起こったときの調整役だから」ということですが、本来コミッショナーというのはアメリカの4大スポーツのように、リーグの先頭に立って問題解決に当たる存在であるはずです。会社にたとえれば、さしずめ「CEO」といったところでしょうか。しかし、今の根来代行にはそうした努力も気概も何一つ感じられません。これでは強大な権限を持つコミッショナー（代行）としては失格です。
ですが、日本球界には幸運なことに、それに取って代われるだけの資質を持った人材がいます。それが題名にも書いたスポーツライターのお二人です。おそらくスポーツファンにはなじみの名前でしょう。自分は「週刊ベースボール」をはじめとする雑誌類などでたまに記事を拝見しますが、非常に分かりやすい上に共感できることが多く、本当に尊敬しています。自分と同様に（もちろん自分はお二人の足元にも及びませんが）球界を批判する記事も多く執筆していて、今の球界全体が抱えている問題も的確に理解しています。このお二人であれば、問題点だらけの今の球界を少しでもよい方向に導いていくことができるのではないでしょうか。少なくとも、一部では2004年の球界再編騒動の際、醜態をさらしたと囁かれている某氏に比べれば、はるかに問題解決も早まると思うのですがいかがでしょうか?
posted by systemr1851 ｜13:30 |
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2007年04月26日
昨日、西武ライオンズの裏金問題に対する調査委員会の最終報告が出されました。池井優委員長（慶大教授）は「ルールを守るという姿勢が西武グループ全体において欠けていた」と痛烈に批判し、今回の問題の解決策として「球団内にコンプライアンス委員会を設置する」「裏金防止のための憲章（新ライオンズ憲章、だったと思いますが）を新たに策定する」といったものを挙げていました。しかし自分に言わせると、正直これだけでは甘いと思います。（あらかじめお断りしておきますが、ライオンズファンの皆さんや現場の方がこれを読んだとき、もしかしたら「傷ついた」と感じる人がいるかもしれません。しかし、こういう問題が二度と起きてほしくないという思いから、一ファンとして正直に自分の意見を述べさせていただきたいと思います）
そもそも今回の問題は、いわゆる「一場問題」を経て、球界が「裏金を撲滅しよう」という倫理宣言を出していたにもかかわらず、西武のスカウト部が継続して裏金を渡していたことにあるわけです。平たく言えば、自分たちで決めたルールを無視したということです。球界全体が「裏金をなくそう」という機運になっていたにもかかわらず裏金を続けていたことに関しては、球界除名+永久追放処分となっても一言も文句が言えないと思います。なぜなら、彼らは日本のすべてのファンの期待を裏切ったからです。そのくらいの大罪なのです。それを犯した西武が、新たな憲章を作ったところで素直に守れるでしょうか？残念ながら、自分にはそうとは思えません。2、3年もすれば、おそらくまた何食わぬ顔で裏金を渡し始めるでしょう。それでは今回の問題は、何の薬にもならなかったことになってしまいます。今回の問題を真の意味で解決へと導くために、自分は以下のプランを提案します。
1．西武球団は、今季終了をもってパ・リーグおよびNPBからの除名および永久追放処分とする。
2．ライオンズに代わる新球団の設立準備を早急に進める（以前大阪で新球団設立の動きがあったそうなので、そのグループが中心になってもよいと思います）
3．シーズン終了後、その時点で旧ライオンズに所属している選手を全員新球団の所属とする。
4．新球団が西武に代わってパシフィックリーグへの加盟を申請し、2008年度シーズンからパの一員としてプレーする。もちろん新球団は今秋のドラフトへの参加もOK。
場合によっては所沢からのフランチャイズ移転もありえるかもしれませんが、これは西武ライオンズ自身の責任でしょう。一時的に周りには見えなくても、働いた悪事は必ず露見するものです。日本全国の、特にライオンズファンを失望させたということを、ライオンズのフロントはよく胸に刻み込むべきではないでしょうか。
posted by systemr1851 ｜12:48 |
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2007年04月26日
このたび、当ブログ「ここが変だよ！プロ野球～私的プロ野球改革案～」を開設しましたsystemr1851です。自分が今の球界に対して感じている不満を容赦なくぶつけるとともに、それを解決できる（と思われる？）自分なりのプランを書き綴っていきたいと思います。時には過激な言い方もしてしまうと思いますが、すべてプロ野球を愛しているからゆえのこととして、お許しいただければと思っています。まだまだ未熟ではありますが、これからどうぞよろしくお願いします。
posted by systemr1851 ｜12:39 |
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