2006年09月29日
スキーで肖像権マーケティングを導入
全日本スキー連盟(SAJ)が、選手の肖像権を利用したマーケティングプログラムを10月から新たに導入すると発表したそうです。日本オリンピック委員会(JOC)オフィシャルパートナーシッププログラムと重複しない範囲で企業に対するマーケティング活動を行い、これによって得た収入は選手に還元するほか、SAJの選手強化費として活用するというものです。 具体的には、SAJが選手のテレビ広告などをマネージメントして、出演料が選手や所属クラブに入るというものですね。新しい試みのようですが、メジャーなスポーツではめずらしいことではありません。例えばサッカーのレアル・マドリードの場合は、選手と契約するときに肖像権込みの契約にしてます。これによって他のクラブチームでは考えられない高額の契約が実現できます。この肖像権料によってクラブも潤うわけです。実際に日本で一番収入の多い浦和レッズの年間収入は58億500万円で、レアル・マドリードは2005年-2006年のシーズンの収入が2億9,200万ユーロ(約434億5千万円)で、実に浦和の7倍以上です。そしてマーケティング部門の収益は全体の40%。通常のクラブのマーケティング部門収入は25%程度と言われてますので、非常に高い割合です。これはレアル・マドリードが世界的な人気チームだからこそできる契約形態ですが、それを可能にした独自のブランディングとマーケティングがあったからこそです。このあたりの話しはまたの機会にしますね。
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posted by 武田利也 |21:45 |
スポーツビジネス |
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