2008年08月06日
今度は移籍自由化について
秋春制への移行の話題に引き続き、今度は移籍自由化のニュースが出ていましたね。色々と改革案や意見が出るのは良いことだと思いますが、どうしてもベストメンバー規定は廃止してほしいかなぁ、と。共通しているのは世界基準に合わせるというところですが、確かにニュース性はあるものの、変革するならもっと根本的に変えるところがあるような気もします。 このニュースに釣られてこの記事を書いている私が言うのも何ですが（笑）。
まず自由化に触れる前に、Ｊリーグの移籍規定を簡単におさらいしておくと・・・・・・ 移籍金＝平均基本報酬×移籍係数 で移籍金が算出できます。 平均基本報酬とは、 X：移籍元クラブにおける今期の基本報酬 Y：移籍元クラブにおける来期の基本報酬 Z：移籍先クラブが提示した来期の基本報酬 つまり（X＋Y＋Z）÷3で求めることができます。 更に移籍係数ですが、これは年齢とどのカテゴリーからどのカテゴリーへ移籍するかで係数が変化します。 仮にＪ１をC1、Ｊ２をC2、ＪＦＬをC3とすると、 全カテゴリーからC1への移籍の場合は後述のパターンAを適用。 C2とC3同カテゴリーの移籍またはC3からC2への移籍はパターンB。 上位カテゴリーから下位カテゴリーの移籍はパターンC。 年齢/係数（パターン） 16～22未満 10(A) 9(B) 2.5(C) 22～25未満 8(A) 4(B) 2(C) 25～28未満 6(A) 3(B) 1.5(C) 28～30未満 3(A) 1.5(B) 0(C) 30～ 0(A) 0(B) 0(C)
まずここまでは調べれば出てくるのですが、今回のニュースは要はこういうのを無くして、世界標準に合わせようという試みのように聞こえます。確かに上記に当てはめると分かるのですが、若い選手ほど移籍係数が高く、買取りづらさは確かに出ていると思います。算出した移籍金は必ずしも満額でというわけではありませんが、売り手としては高く売りたいのは当然のこと。ちなみにレンタル移籍終了後の完全移籍の場合は係数が2分の1になります。 また日本の場合、契約満了でも30ヶ月は所属元クラブに所有権がある規定があります。解雇で移籍リスト掲載になったのに、移籍金が発生するという不可思議な現象の元がこの規定です。 個人的な考えですが、国内の移籍規定に関しては結構良くできている制度だと思ってはいます。だから無理に世界基準（というか欧州標準）に合わせる必要も無いとは思いますが、移籍活性化が狙いなら、係数の見直しと補助的要項の設定、そして３０ヶ月規定を廃止すればそれだけでいいとは思っています。 むしろ移籍自由化というお題目はありますが、現行の規定が無くなると、無料の移籍の数が飛躍的に増えるような気がしますし（経営という面ではあまり数が多いと良いことではない）、複数年契約の途中解除に関しての設定を絶妙にしておかないと、買いたい時にオファーに踏み切れない状況も生み出しかねないかもしれません。 また日本のクラブは欧州などとは違い、放映権はリーグの一括管理です。移籍金無しの移籍が増えることを考えれば、その前にこういうところを変え、クラブの収入規模を上げていかないと、現状の各クラブの予算規模では特に国外のクラブとの競争力では劣るような気がします。 そういうわけで世界基準にする、というよりは係数見直しと30ヶ月保有の廃止、その前の放映権などの見直し実施というのが個人的意見です。ダブルスタンダード云々ということもあるかもしれませんが、むしろ国外からのオファーに対して国内規約を盾にするところに根本的な違いがあるだけのような気がします。規約も大事かもしれませんが、むしろ当事者の意識の問題ではないでしょうか。
posted by GM ｜23:15 |
ＧＭ雑記 |
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