2007年03月08日
スポーツと資本のあり方
スポーツにおける資本の力、それは運営と共にファンのニーズに応える為の大切な手段の一つである。カネと聞くと、あまり良い印象を持たれないような風潮があるのも事実だが、同時に興行を盛り上げるのにも資金は絶対に必要。これもまた事実なのだ。
昨年、プロ野球日本一、アジア王者に就いた日本ハムファイターズは、ステークホルダー（利害関係者）を４つに分ける経営路線をモットーとしている。
１．スポンサー
２．出資者
３．ファン
４．地域
協力してくれる団体・企業があり、金銭的にも潤い選手獲得、または施設費用の捻出が可能になり、ファンの要望に応えられる。そしてそれが産業となって発展し、その地域に還元する。経営の知識の無い人が見ても、非常にわかりやすく、そして代謝の良いシステムのように思う。
資本の力も使いようによって、良悪出てしまうのだろう。
ＰＲＩＤＥ買収という何ともきな臭い噂が出ているようだが、果たして本当にありえる話なのだろうか。だとしたら、誰が特をし、誰が損するのか。
ファイターズと違い、ＰＲＩＤＥは一格闘技興行に過ぎない。ゆえに、上記のステークホルダーの４番目の地域密着という概念はない。
得があるとすれば、先日、ＤＳＥ代表榊原氏が発言していたように、資本力という形での提携が望ましいように思う。具体的に上がっている名前として、ＰＲＩＤＥ ＵＳＡ、そしてアメリカ新興格闘技団体のＢＯＯＤＯＧ ＦＩＧＨＴが、一部ブログや、webサイトで挙げられていた。
このＢＯＤＯＧ ＦＩＧＨＴは、オンラインカジノで巨額の富を得たカルビン・アイルという実業家によって運営されている。一時はＵＦＣをも買収しようと企んだようで、資金には事欠かないのだろう。ただ、ＰＲＩＤＥと独占契約を結んでいる王者エメリヤエンコ・ヒョードルの参戦発表をしているような団体ではあるので、ＰＲＩＤＥと友好関係にいるとは思えない。
これも榊原氏の引用になるが、もう取った取られた。潰れた潰されたという時代は終わっている。勝手な推測だが、協力関係となると、例えばＰＲＩＤＥが失った地上波でのテレビ放送復活の為の関係機関への働きかけ、選手派遣、海外での興行への支援という形になるのではないか。
かつて、新日本プロレス・全日本プロレスの２大団体が中心であったプロレス界に、巨大な資本が入ったことがあった。メガネスーパーによるＳＷＳという新興団体があったのだが、選手引き抜き、ファイトマネー高沸という問題を残し、無くなった団体でもあった。
無用な買収競争には発展してはもらいたくはない問題だ。もうＳＷＳの二の舞は要らない。
posted by Takayuki Kanno ｜11:02 |
スポーツマネージメント |
コメント(0) |
トラックバック(0)
