2009年11月22日
11月17日のJリーグ理事会で、2010年度「東京ヴェルディ」がJ2で闘う事が決まった。
新聞報道によると、ヴェルディには「経営再建中」という前書きがついている。どうして「再建中」と書かれるまで深刻な事態に陥ってしまったのだろう。
ヴェルディの経営を分析してゆくと、ひとつの奇妙な事実に当たる。それは「株主」が流動的なこと。
株主とは経営資源となる資本金を出資している人や団体のことで、資本主義経済では会社の所有者と考えられている。
株主は「資本金」を出して、経営を取締役会に委託。「資本金」を運用する投資家だ。
1994年Jリーグ開幕当時の主要株主は、読売新聞社だった。
1997年のシーズン後半になって、読売新聞社の渡辺恒雄社長が
「チームの赤字経営は、企業を軽視するリーグのやり方のせい」
とリーグを痛烈に非難し
「改革されなければ脱退も考える」
とマスコミに向けて発言したことに対して、当時チェアマンだった川淵さんが
「リーグの理念を理解できないなら、（脱退も）仕方ない」とつっぱねた。
この川淵発言にキレた「ナベツネ」がリーグ批判を始めたという流れだった。
なんとも大人げない、おじさんたちのケンカに世間は、シラけて眺めていたんだ。でもキレたおじさんは性が悪かった。
1999年2月に読売新聞社とよみうりランドが撤退し、
日本テレビの100％出資になった。
それまでヴェルディの資本金は2000万円
読売新聞49％ 日本テレビ49％ よみうりランド2％だった。
<1998/11/12, 日本経済新聞>
2001年 本拠地を川崎から東京へ移転すると同時に、ホームスタジアム周辺の企業へ出資を呼びかけた。日本テレビが21％の株式を多摩市、日野市や清水建設、京王電鉄系列の広告代理店である京王エージェンシーなど地元企業の出資により増資。日本テレビ100％子会社から、資本政策でも地域密着指向を強めた。
2006年4月にITバブルでキャッシュリッチになっていた、
サイバーエージェントがヴェルディの株式48.1％を取得。
日本テレビに継ぐ大株主となり、サイバーエージェントの藤田晋社長がヴェルディの取締役就任に就任した。
この頃、ITベンチャー企業のスポーツクラブ買収が流行しており、携帯コンテンツのインデックスも、フランスのサッカークラブ「グルノーブル」を買収するなど、スポーツチームのオーナーになって社会的信用を得ようと目論みた新興富裕層が多く存在した。
2007年わずか1年で、
サイバーエージェント社が大株主を撤退し同社社長の藤田晋副社長の退任も決まった。
サイバーエージェントその後は2008年は胸スポンサーのみとなり、2009年からは完全に支援から手を引いた。
なんともお粗末な話だ。たった1年で株主を撤退するなど、クラブにとっては迷惑以外の何ものでもない。
2009年9月 ヴェルディから日本テレビが撤退し
「東京ヴェルディホールディングス（崔暢亮会長）」
に全ての株式が譲渡されることが決まった。日本テレビは99％の株式を保有していた。
同ホールディングスは東京Ｖの前身にあたる読売クラブの下部組織出身者らが7月に設立した持ち株会社。崔会長は「ＯＢとして歯がゆい思いで見ていた。身の丈経営が最重要課題」と述べ、再建に向け経営規模の縮小に取り組む考えを示した。<2009/09/17, 日本経済新聞>
東京Ｖの筆頭株主が、Ｊリーグのクラブでは前例のない持ち株会社に変更されたことについて、Ｊリーグの鬼武健二チェアマンは16日、「理事会（15日）でいろんな意見はあったが、ほぼ全会一致で承認した」と述べ、問題ないとの考えを示した。
ただ一方で、今後の問題点を問われたチェアマンは「これから討議するが、将来の経営などたくさんあると思う」と指摘した。<2009/09/17, 日本経済新聞>
Ｊリーグは17日、2部（J2）東京Ｖの経営から日本テレビ放送網が撤退し、東京ヴェルディホールディングス（東京ＶＨＤ、崔暢亮会長）に株式を譲渡することについて、11月16日までに5億4千万円のスポンサー料収入を確保することを条件に承認すると発表した。同日までに資金のメドが付かなければ、今季限りでリーグから退会させる。
Ｊリーグは15日の理事会でこの問題を審議し、東京ＶＨＤは経営実績はないものの、5億4千万円の収入があれば、規模を縮小する来年度の事業計画には実現可能性があると判断した。鬼武健二チェアマンは「歴史のある東京Ｖの存続を第一に考えた。ぜひ再生してほしい」と強調し、「リーグが資金を支援することはない」とも話した。 <2009/09/18, 日本経済新聞>
11月18日に、来年度のスポンサー5億4000万円のメドが経ち、来年もヴェルディが存続することが決まった。
新聞報道によると東京ＶＨＤ、崔暢亮会長は2010年の事業計画を大幅に見直しし、2008年に41億円かかっていた費用を9億5000万円まで圧縮する経営計画を立て、味スタから駒沢、西が丘などに本拠地を移転することなどを表明している。
さてさて、ここまでは新聞やWikipediaを調べて行けばわかることばかりだ。ここまでの基本を踏まえて、ヴェルディの経営環境を分析してみよう。
まず、ここ4年間の経営状況を確認しておこう。営業収入は「売上」のこと。結果的に赤字になっているのは、2006年にJ1からJ2に落ちた翌年だけで、8億7800万円の赤字を計上している。しかしその後の利益は決して大きくは無いが、赤字にもなっていない。
それなのにどうして経営再建中と新聞に書かれるほど経営状態が悪化したのだろう。
2008年の営業収入内訳を見てみよう。
ヴェルディの収入は41億円でリーグ4位。
だが広告収入は最下位。
チケット収入も17位だ。
Jリーグ分配金は13位。
ところが「その他」の収入が31億円もあり、ダントツの1位だ。
順位だけでなく、経営状況をJ1の18チーム平均と比較してみよう。
売上は平均よりも 6億9300万円も大きいのに、
広告収入はマイナス10億円、
チケット収入はマイナス3億円と大幅に落ち込んでいる。
ヴェルディを支えているのは、「その他」の31億円ということになる。J1チームの平均でこの「その他」は9億3500万円。ヴェルディの1/3以下だ。
じゃあこの「その他」収入って何だ？
ということになる。広告でもチケットでもリーグ分配金でも無い、その他。
答えは2009年10月23日の日本経済新聞にあった。
草創期にブームに酔ったつけで放漫経営に陥り、親会社から赤字を補てんしてもらう甘えの構造ができあがった。坂田信久社長（現・国士舘大教授）時代に「補てんは年１０億円まで」という原則を築き、三浦知、ラモスら高額年俸選手との契約を切って運営費を大幅に削ったが、０２年の同社長の退任後は再び経営体質が戻り、０８年には日本テレビが３１億円も拠出した。<2009/10/23, 日本経済新聞>
ヴェルディの「その他」収入は株主からの損失補填だったのだ。実質的には赤字を親会社に肩代わりしてもらっていただけで、毎年毎年赤字で運営してきたことが、この事実から読み取れる。
株主がコロコロ変わってきたのも、この損失補填が大きな負担になっていたから、と考えられる。
たった1年で株主から撤退したサイバーエージェントは、2006年の「その他」14億9000万円をその持ち株比率48.1％にあたる7億円前後を負担していたと考えられる。その上胸スポンサー費用も支払っていたとすると8億から9億円だ。それだけの投資対効果は2006年のヴェルディには無かった。というのが経営判断だろう。
ここで問題になるのが、「東京ヴェルディホールディングス（崔暢亮会長）」だ。この会社は持ち株会社で本業を持たない。
もし損失補填の必要が出てきたらどうするのだろう。
他のビジネスで収益を上げていない会社が、損失を補填出来るとは考えられない。
その結果、41億円から9億5000万円へのダウンサイジングという経営計画になったのだろう。補填出来ないのなら出資を抑えるしかない。
9億5000万円の規模の経営が可能なのだろうか。
J2クラブの現状を見ると、可能だ。と考えられる。
水戸は3億4900万円
岐阜は4億100万円
草津は5億4400万円
湘南で9億3000万円だ。
そこまでダウンサイジングして、ファンがついてくるのだろうか。
ヴェルディファンはチームに強い事。J1で優勝争いをすることを望んでいるのではないだろうか。
だとしたら、その希望を叶えるのは、しばらく難しそうだ。
前回の大分もそうだったが、
ファンが出来る事は、あと1回スタジアムに多く行く事。
スタジアムに行く時には、もう一人初心者を誘い、ファンを増やしてゆく事。
そして、もう1ランク値段の高いチケットを買う事。
こうしてチームの台所事情を、多くのファンで少しづつ支えるしか無さそうだ。
ヴェルディが弱くなっても、選手が必死にゲームをしていれば、サポーターは勝敗に関わらずに支援をし続ける、我慢の時期が始まりそうだ。
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2009年11月08日
大分トリニータがＪリーグに「公式試合安定開催基金」による融資について非公式に相談していたことが11月2日報道された。Ｊリーグ規約によると大分が実際に融資を受けた場合、来季のJ2リーグ最終日の30日前までに完済しなければ、成績に関係なくJ1に昇格できない。
約5億5千万円の累積赤字を抱える大分は、4年間で約13億円の支援を受けていたレジャー産業大手「マルハン」が来季のスポンサーから撤退するなど資金繰りに苦しんでいる。
大分トリニータの溝畑宏社長は「基金からの融資を含めた財政面の相談は、毎年行っていること。これまで同様、融資を受けないような方向で努力している」とコメントしている。(11月3日 西日本スポーツ)
僕は大分で何度か試合観戦をしたことがある。
キレイなスタジアムだし、ファンは暖かいし、チームも特徴があってとても好感を持っている。以前ケイタイサイトのビジネスを持ちかけていて、経営陣とも何度かお目に掛かる機会に恵まれた。どの方も一生懸命でチームを愛している姿勢が感じられた。僕自身スポーツビジネス研究をやってきて、大分のチーム経営に何か役に立てないかと常々考えてきたんだ。
大分は長い間、経営難に喘いできた。
1999年
この頃は観客動員数が1試合平均3800人と少なく、総収入5億6500万円のうちチケット収入はわずか8％、82％を協賛企業からの会費収入に依存し、最終利益は4000万円の赤字だった。
同時期に、ペイントハウスが1億円を出資して筆頭株主になり、2000年からは、ペイントハウスの社長星野初太郎氏が自ら社長を務めてきた。
2003年J1に昇格
2004年
星野氏は年間数億円を投じてチームを支えてきたが、ペイントハウスの業績が悪化。2004年2月中間期で15億円強の債務超過に陥ったのを機に、「本業の立て直しに専念したい」と社長交代を求める。
同年6月に中小企業再生ファンドからの投資(1億円)で財政基盤強化に乗り出すことになる。経済情勢の厳しさからスポンサー撤退の動きもあり、この投資だけで経営を安定させるのは難しい状況だった。
2004年9月、運営会社社長に、大分県庁から再出向の形で溝畑宏(44歳)が就任。様々な課題を抱えながらも創設から10年で急成長を遂げ、九州では唯一のJ1チームとなった。「5年以内に日本一、観客数3万人、総収入25億円」との高い目標を掲げた。
だが同時にペイントハウスのスポンサード(球団総収入の25％)を失うことになる。
この溝畑氏、そもそも大分に2002ワールドカップの大分招致を発案した張本人。地元プロチームの創設は、Ｗ杯誘致とセットの課題だった。分権論で知られる実力派知事(平松守彦氏)は地方からの文化発信に共鳴、溝畑を使い動き始め、ビッグアイを建築しトリニータをJ2まで育て上げ、ワールドカップ招致に成功したのだ。
チームの誕生に深く関わった溝畑氏は、いわば大分の切り札とも言える。
2005年
前ユニフォーム胸スポンサーの小室哲哉が代表を務めるレコードレーベル・企画会社トライバルキックスのスポンサー料未払い問題が発覚し、クラブの債務超過が問題となりチーム存続の危機に立たされた。大分県スポーツ文化振興財団が資本を2億円融資（2009年10月現在約1億2千万の債務）、さらに6月にユニフォーム胸スポンサーとなったマルハンが2006年から6年間の年間シートを購入したことにより、当面の危機は回避された。このスポンサーに関してはJリーグの規定に抵触するのではないかとの指摘があったものの、特例として認められた。
2006年
ビックアイの命名権を九州石油が年間7000万円で3年契約を締結(日経新聞2006/02/14）この命名権の収入がトリニータに入っているかは未確認。
2007年
マルハンの業種を理由に、Jリーグ実行委員会から胸スポンサーの承認が得られなかったため、2007年シーズンは「スペシャルスポンサー」という扱いとなり、大分は胸スポンサーの権利を他社に与えず、空白とすることにした。
2008年
ヤマザキナビスコ杯優勝
溝畑社長の就任時目標「5年以内に日本一」が達成された。
2009年
「ユニホームに企業名が入らず広告対価が伴わない」ことを理由に、ついにマルハンがスポンサーを撤退することを発表。
8月スポンサーとして健康補助食品製造販売のフォーリーフジャパン（大阪市）が2011年1月末まで資金を提供する。金額は明らかにしていないが、ユニフォームの胸に企業名を表示する最高額のスポンサー企業となる。
フォーリーフジャパンはマルチ商法で経済産業省から2009年8月中旬まで6カ月間の業務停止命令を受けていた。行政処分企業がスポンサーとなることにトリニータでは「コンプライアンス面で検討したが、業務停止期間が終わり問題ないと判断した」と話している。(日経新聞 2009/08/29)
過去4年間の経営状況を見てみよう。
2008年は縮小したが、売上も伸ばしているし、一般管理費も低く全体的に節約されている感じが出ている。
2008年はナビスコ杯優勝の賞金があったので、リーグ分配金が増えているが、それでもギリギリ黒字だった。
マルハンがスポンサーについた翌年の2007年から選手年俸を増やし、勝てるチーム作りをしてきたことがよくわかる。今回のJ2降格は、スポンサー不安から選手年俸を削減した可能性も考えられる。選手年俸を掛けずに強いチーム作りを迫られる事になるだろう。この問題は永遠のテーマでそんなに簡単に解決できるものではない。正解が無いだけに、ガンバって欲しいものだ。
観客動員数
大分トリニータの観客動員は今期平均1万8027人で昨年の2万322人より減少している。とは言えJ1チームで5位の地位は譲っていない。
ここで昨年の観客数と収入の関係を観客数上位6チームで見てみよう。
注目したいのは、チケット収入の客単価だ。
大分は1589円で新潟についでワースト2、浦和の3541円は別格としても2000円位を狙いたいところだ。大分はシーズンシート購入者が多いので有名だ。シーズンシートは固定のファンがついている証しであり、事前に購入者が支払っているのでファイナンスとしても有効なのだが、低価格化する危険性がある。大分はこのリスクが顕在化した例の様だ。
広告収入の客単価は大分2570円、まずまずのところだ。広告料はスタジアムの観客と、TV中継された時の視聴者と、雑誌などメディア露出する際の読者などの総数を計算して算出されることが多い。つまり全部で何人の人がスポンサーの広告を目にするのか。ということだ。鹿島の4965円となるとスポンサーから値引き交渉をされかねないし、新潟の様に1620円だと、もっと値上げできると考えられる。高過ぎても低過ぎても良くない数値なのだ。
ファンとして出来る事
もう一つ値段の高いチケットを買って、年間でもう1試合多く見に行く事だ。そして、いつも2人で観戦してたのなら、もう一人誘って3人で九石ドームを訪れて欲しい。スポンサーの問題で何度も経営難に直面した大分トリニータを、安定したいいチームにするのには、チケット収入の増加が一番なのだ。
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2009年11月02日
日本プロ野球も、米国MLBもチャンピオンシップ最終段階を迎えている。両国とも「シリーズ」に出場するためにプレーオフを勝ち抜かなくてはならない。MLBはチーム数も30あり、勝敗に関係の無い消化試合を減少させるためにプレーオフシステムを早期から導入していた。
日本は2004年以降導入され、興行的にも成功を納めたのでセ・リーグでも導入されたわけだ。
このプレーオフの観客動員数を見ると、日本プロ野球の人気が落ちていない事がわかる。
スポーツジャーナリストなどが、「プロ野球人気の凋落」と決めつけた表現をする事があるが、あれは間違いだ。
そう書いているジャーナリストを信じてはいけない。プロ野球はここ5年間連続で観客動員数を伸ばしているのだ。
地上波TVでの巨人戦視聴率が落ちている事は事実だ。
プロ野球ファンは、CSのG+（ジータス）やJ SPORTSなど有料放送で視聴を続けており、プロ野球TV視聴者数は大きな落ち込みは見られない。
むしろ、有料放送を見るファンは優良顧客であり、地上波を見るファンよりも熱心に野球観戦をする層を確保しつつあると考えていいだろう。
それだけで、「プロ野球全体の人気が落ちている」と決めつけている輩の発言だ。
くれぐれも惑わされないようにしよう。
さてさて本題。
下に、日本プロ野球のプレーオフ観客動員数と、稼働率をまとめてみた。札幌ドームが稼働率100％を超えているが、席数40､476となっており、立ち見客が入っているようだ。10月23日と24日は両日完売で、立ち見席まで含めた最高人数だ。
セ・リーグ 観客動員平均 40,445人 稼働率平均 93.49％
パ・リーグ 観客動員平均 40,787人 稼働率平均 96.27％
と、動員も稼働率もパ・リーグが高い。
Kスタ宮城の収容人数が22,098人と小さいことも関係している可能性があるが、動員数でも上回っていることを見ると、パ・リーグサスガと言えるだろう。
セ・リーグは10/21（水）22（木）の動員が伸び悩んだ事が響いたと考えられる。また10/19の1ステージ決勝のカードが月曜の夜になったこともダメージだ。
パ・リーグは東京ドームで集客に苦しんだ10/21・22でも札幌で観客を集めている。東京と札幌の人口比を考えると、日本ハムあっぱれと言うしか無いだろう。
ちなみに、僕は個人的にプレーオフ導入にはあまり賛成ではない。1993年からプロ野球の仕事をしているけど、あのマジック１になって、いつ優勝が決まるか解らない。というドキドキ感が無くなった。2000年ダイエー・ホークスは、マジック1になってから千葉遠征をし、マジック1のまま福岡に戻った。この時、千葉マリンスタジアムは3万人近いファンが「胴上げ試合」を観に集まっていた。興行的には現在のシステムの方が効率がいい。それは間違いない。しかし効率のために、あの独特のドキドキ感が無くなったしまったのは残念だ。
賛成出来ない理由はそれだけではない。長いシーズンを闘ってきた結果優勝しても日本シリーズへ出場出来るとは限らない事。今年のセ・リーグみたいに勝率5割以下でも日本シリーズへの挑戦権があることだ。
ただでさえ、プロ野球は試合数が多く、1試合の優勝関与度合が低いのに、プレーオフシステムの導入で、さらに1試合の勝敗が、リーグ優勝に貢献する度合いが低くなってしまった。シリーズ負け越しても、プレーオフで勝てばいいのだから。
MLBの観客動員データを下に示す。
10/8（木）のドジャー・スタジアムが稼働率92.5％で最も低い数字となったが、それ以外はスタジアムはいっぱいになっている。水曜日でも関係なく満員だ。このあたりはサスガ野球の国と言える。日本の球場と比較して、収容人数が5万人を超す球場がいくつもあるにも関わらずだ。特にフィラデルフィアのスタジアムは、立ち見客を大勢入れる事が可能な様で、稼働率100％を全ての試合で超えている。
こうして見ると、日本プロ野球とMLBとの違いは明らかだ。
posted by marketing ｜11:33 |
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