2008年12月21日
サッカーのクラブ世界一を決めるトヨタ・クラブワールドカップは12月21日、横浜市の日産スタジアムで決勝を行い、マンチェスター・ユナイテッドが南米代表のリガ・デ・キトを1-0で破り、初のクラブ世界王者に輝いた。
後半4分、ビディッチが一発退場になりマンUは10人での戦いを強いられるが、後半２８分にロナルドのパスを受けたルーニーが右足で1点を取り、そのまま試合終了。マンU選手のスピードある攻撃と、ひとつ一つのサッカーの精度の高さが印象に残る試合だった。
さてさて、僕が試合の流や解説をしても誰も読んでくれない。そういう事は専門家に任せて、この大会のビジネス的な側面を考察してみよう。
1980年から2005年まで、この大会は「トヨタカップ」という名前だった。
トヨタカップの前身はインターコンチネンタルカップ。この大会は1956年に第1回大会が開催された。当初はホーム・アンド・アウェー方式で行われていて、南米のサポーターが過激でかつての宗主国への反感もあって、頻繁に暴動が起こるようになった。審判が観客から拳銃で撃たれて、欧州のチームが南米には行きたがらなくなったこともあり、中止されていた。
これに目をつけたのが「日本テレビ」。
プロ野球「巨人」の成功で、次のコンテンツを探していた読売グループと、日本サッカー協会の考えがタイミングよく重なって、コンチネンタルカップを日本で開催して、ホンモノのサッカーを生で見る機会を作り、国民やメディアを刺激して、日本の競技力を向上させようと考えたわけだ。
その先には、サッカーのプロ化、W杯の日本開催を見据えての行動だった。
読売グループと、サッカー協会で準備を進めていた大会に、電通を加えてスポンサー獲得が始まる。その結果TOYOTAとの交渉がまとまり、「トヨタ ヨーロッパ/サウスアメリカ カップ」となって日本で開催されることになる。
トヨタカップを成功させるためにクリアしなくてはならない問題が2つあった。
ひとつは運営面での安全。南米での過激なサポーターと全く気質の異なる、日本のサッカーファンなら問題は無いし、何しろヨーロッパ対南米の試合を第三国の日本で行うという事で、周囲も納得した。
2つ目は大会の意義だった。参加するクラブチームが必死になって優勝を目指さないと、いい大会にはならない。公式戦ではないカップ戦へのモチベーションをどこに設定するかが問題だった。名誉という点では、サッカー後進国の日本で開催される大会で、歴史も無いので設定しずらかった。残る手段はひとつ「賞金」だったという。
1980年当時は、ヨーロッパのサッカークラブも今のように潤沢な資金で運営されていたわけではない。南米クラブチームの運営資金不足は、さらに深刻だった。
その結果、比較的高額な賞金設定がされることになった。
賞金の原資は、TOYOTAのスポンサーと、世界各国へのTV放映権の販売が中心だった。
決勝に出るクラブがある国では、TV放送される可能性が高い。ベッカムがMLSにいた頃、アメリカのサッカーの試合がイングランドに中継されていたように、国の人気選手が出場している国も、放映権販売の対象になる。
クラブチームが、リーグを超えて試合をする機会も少なかった当時としては、希少な組合せという事もあり、販売先は多かった。
当時のトヨタカップのプロデューサーは、『インターコンチネンタルカップ』という名称では無く、『サッカーのクラブ世界一』というコピーを頻繁に使い、この大会の価値（名誉）を高める努力をした。
TOYOTAカップの転機は1985年だった。
ユベントスが来日した。当時のユベントスは欧州全土から注目される人気チームで、欧州各国から放映権の申込みがあった。同時に放映権料が高騰した。
1980年代前半は、民放で海外のサッカー大会を中継する時代ではなかった。TVは国家的なインフラで、民間企業が高額な放映権を支払えるほど儲かっていなかったが、この頃から民放でもメディア王国化した企業が出てきて、優良なコンテンツを世界中から、独占的に購入する動きが出てきた。
衛星放送の回線使用料金も安くなっていた。東西冷戦の宇宙開発合戦のお陰で、数多くの衛星が打ち上げられた恩恵だった。
1985年大会を機会に、TOYOTAカップは、欧州でも認められるようになる。
2005年から、欧州と南米だけでなく、6大陸の大陸別サッカー選手権王者がトーナメント方式で優勝を争う形になった。
2007年から開催国である日本の出場が認められるようになった。チケットショップでは、額面の倍近い値段で販売されており、日本のクラブが出場することによる国内での関心は高まっているようだ。
クラブW杯-2007年チケットショップ価格
＜準々決勝＞
カテゴリー4 4000円（額面2000円）
＜準決勝＞
カテゴリー１ 35000円（額面18000円）
カテゴリー４ 14000円（額面7000円）
(2007/11/30, 日経産業新聞)
2007年クラブワールドカップ賞金
優勝 500万ドル(約5億5000万円）
準優勝 400万ドル(約4億4000万円）
3位 250万ドル(約2億7500万円）
(2007年12月の為替相場で計算)
出場するだけで、数千万円がクラブチームに出場料金として支払われている。
(2007/12/17, 日本経済新聞)
リガ・デ・キトの年間総予算は、日本円でおよそ8億円。この大会にで決勝まで残った事で、2008シーズンの事業業績は前年比150％に成長する事になる。選手への賞金分配もあるだろう。選手も年俸が1.5倍になるのなら、ハリキルのは当たり前だ。
カンバ大阪にしても、年間総予算は32億円。2億7500万円は、8.5％で馬鹿にできない金額だ。ガンバのボーナス額は公表されていないが、選手への分配もあるだろう。欧州代表以外のチームにとっては、大会賞金は充分モチベーションとして機能していると思う。
2009年 アジア・チャンピオンズリーグ
予定優勝賞金 230万ドル(およそ2億円 ※$1=￥90)
2006年ワールドカップ賞金
優勝国 23億円
準優勝 21億円
3位4位 20億円
ベスト16 約8億円
1次リーグ敗退 5億6000万円
(2006/07/07, 日本経済新聞)
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2008年12月06日
ホンダが自動車レースの最高峰フォーミュラ・ワン(F1)から撤退することが明らかになった。世界的な自動車需要の急減でホンダの業績も急速に悪化している。年間で約500億円かかるとされるチームの運営・維持費が重荷になっていた。自動車各社は軒並み販売不振に苦しんでいるため、ホンダの撤退はトヨタ自動車など他社のF1への取り組みにも影響を与えそうだ。
＜日経新聞 2008/12/05＞
なんとも衝撃的なニュースだ。
確かにアメリカ発金融危機が原因となって、自動車産業は世界的にダメージを受けている。アメリカのビック3も、救済措置としてアメリカ政府に11兆円を超える経済支援を申し出ている。
「救済が実施されないとＧＭは今月末にも、なくなってしまう可能性がある」とCEOのワゴナー氏は12月4日ワシントンで行われた公聴会で発言。もしGMが破綻すれば250万人から300万人が失業し、年金や医療制度にもダメージを与えかねない。
それほど自動車産業はどこも経営危機に瀕している。
ホンダだけでは無いが、「ものづくり日本」を代表するホンダだけにインパクトは大きい。
ホンダとレースの関係はとても深い。
1961年6月 英国マン島で世界最高峰のオートバイレースが行われた。このレースでホンダは1位から5位までを独占する。この勝利が、ホンダの名前をヨーロッパをはじめとする世界へその名前を轟かせた。倒産の危機に瀕していたホンダは息を吹き返し、海外市場へ拡大してゆく。
1963年3月通商産業省は外国製自動車の輸入自由化を前に、ある法律を閣議決定。「特振法」特定産業振興法案。日本の自動車メーカーを3社に限定し、外国製自動車への競争力を高めようという政策だ。国内メーカーの提携・合併を促進し、海外メーカーとの競合に集中させようという考え方だ。
この時、日本国内の自動車メーカーは7社、トヨタと日産はその実績から当選確実だった。残り1つの椅子を巡って残りの5社が生き残りをかけた戦いが始まった。
まだ自動車を1台も作っていないホンダは絶望的だった。この混戦を抜け出すためにホンダが取った戦略は「Ｆ1参戦」。ホンダはそれまでレースで勝つ事でブランド力をつけ市場を開拓し、顧客に指示されて来た。今度は政府にホンダを認めさせるためにレースをやる。というのが創業者本田宗一郎氏の考えだった。
1964年7月 F1ドイツGPに参戦。不十分な設計もあって、テスト走行も予選も走れないまま決勝レースを迎える。12周目にカーブが曲がり切れずにコースアウト。その後2つのレースもリタイア。1964年ホンダのF1参戦1年目は惨敗に終わった。1964年までにF1に費やした費用は20億円オートバイ主力車種の年間利益に相当する金額を投資したが結果が出なかった。
この時点で「特振法」は廃案になり、ホンダは軽自動車の開発に注力していた。
1965年そのシーズン最終戦10月24日のメキシコグランプリに、新設計のエンジンと車体で参戦。スタート直後の第一コーナーでトップをとりそのままゴール。ホンダのF1参戦は2年目にして優勝を勝ち得たのだ。
1966年ホンダは、国産初の軽自動車Ｎ360を発売、大型の外国製自動車には出来ない低価格と家族4人が乗れる大衆車を発売し、オートバイメーカーから自動車メーカーへと成長を続けてゆく。
その後1968年にF1撤退するが、1983年から1992年の10年間参戦、2000年から2005年は車体の共同開発を含めたエンジン供給として参戦し、エンジンサプライヤーとして69勝を記録。2006年から再びオールホンダ単独チーム（Honda Racing F1 Team）として参戦し、現在までに1勝を記録。通算72勝（単独チームでは3勝）を達成。社員教育の一環として、社員を3～4年程度チーム専属として派遣してきた。
気になるのは、F1日本GP開催だ。
2009年の鈴鹿大会は予定通り開催することを、鈴鹿サーキットがホンダ撤退のニュースを追いかけるように発表した。鈴鹿にとってF1がもたらす経済効果は100億円以上と報道されており（2006/10/07日経新聞）もしこれを失うと、鈴鹿サーキットの存続も危ぶまれる。
鈴鹿でのF1開催は1987年、ホンダがF1にチームとして本格参戦した4年後のことだ。鈴鹿サーキットはホンダのグループ会社で、鈴鹿という地域もホンダの本拠地だ。そこへ世界的な自動車レースを招聘し地域経済に貢献した功績は大きい。2006年まで20年間連続でF1が開催されてきたが、2007年から富士スピードウエイでの開催に変更された。
F1の富士スピードウエイでの開催にはトヨタが尽力している。
2000年11月に富士スピードウエイの株式の67％をおよそ53億円で取得した。富士スピードウエイの年間売り上げは16億円、経常利益は3億円の赤字（2000年度）だった。
トヨタが富士スピードウエイの株式を取得した時の会見で張富士夫社長、加藤伸一副社長は以下のように記者の質問に答えている。
――なぜ今モータースポーツに投資をするのか。
張社長 モータースポーツは一つの文化であり、技術陣は大きな夢を持っている。トヨタは若者の心をつかむことが足りないと言われ、ここ数年いろいろと手掛けてきた。今回もその一環だ。
――経営の立て直しは。
張社長 黒字になることは必要だが、それだけでない。健全なモータースポーツの発展、ドライバーの育成など社会貢献の実現で事業の成否を判断したい。
――Ｆ１はすでに本田が鈴鹿で開催権を持つ。ＦＩＳＣＯでの開催は。
加藤副社長 なるべく早く開催したい。Ｆ１は一国一開催が原則で二開催は非常に難しいが、国際自動車連盟（ＦＩＡ）と話し合いをしたい。ホンダは（モータースポーツでは）大先輩で世界でも実績があるが、私たちは幕下。道が本当に険しいことは分かっている。謙虚にやりたい。
（2000/11/02日経新聞）
2000年当時はトヨタは2002F1参戦予定であることを表明していた。
そして予定通りに2002年F1参戦。開幕戦のオーストラリアGPで6位入賞を果し、いいスタートを切った。
2002年9月 トヨタは富士スピードウェイを200億円掛けて全面改装することを発表する。
記者会見には、社長の張富士夫氏と豊田章一郎名誉会長も同席、同社の意気込みを示した。
自動車レースの最高峰のフォーミュラワン（F1）について「将来は誘致できればいい」と意欲を示した。若者層を取り込むため、F1誘致でもホンダに対抗する。
改装工事は新たな国際レーシングコースの建設が柱で、改装オープンは2005年4月。
2006年3月に富士スピードウェイは国際自動車連盟(FIA)と交渉の結果、2007年からのF1開催件を取得したと発表。およそ100億円の経済効果が、鈴鹿から富士に移動することになった。その後鈴鹿が粘り強く交渉した結果、富士と鈴鹿の交互開催で決着していた。
鈴鹿サーキットを運営するモビリティランドは2009年のF1開催に向けて200億円を投じた改修計画を2008年3月に発表、同年8月には改修工事に入っている。
この世界的な金融危機は誰も予想出来なかった。突然やってきて、急激な景気後退をさせた。この急場に対応するために、ホンダが年間500億円掛かると言われるF1から撤退するのは、適切な判断だ。
オリンピックやワールドカップの招致は、地方自治体や国家が支援して行うほどの盛り上がりを見せる。現在招致活動がさかんな、東京オリンピック。東京都は経済効果3兆円で、都税を466億円投資すると発表しているが、この額はいささか多すぎる気がする。
それに比べてF1は、地方税を費やして行うイベントでは無い。前述の通りサーキットの改装や交通網の整備などもあるが、民間が行うものが中心。年間100億円の経済効果もオリンピックに比べて少ないが、継続的に毎年行われる事を考えれば、大きな地域経済の活性化に繋がる。
鈴鹿では20年間F1が開催されて来た。その効果は大きい。
練習走行、予選、決勝の3日間でのべ32万人が押し寄せる。宿泊や交通、飲食代など地域経済に大きな恵みを与えてきた。
鈴鹿市内には31の宿泊施設があるが、収容能力は約3,700人にすぎない。このため名古屋市から三重県松阪市近辺のビジネスホテルや温泉までがF1で潤う。
津都ホテル（津市）もF1チームのスタッフや取材陣など常連客の予約で1年前から満杯状態。鉄道やバス会社への影響も小さくない。特急が停車する近鉄白子駅には昨年、3日間で約6万人の観戦客が殺到。三重交通は同駅から運行する直通シャトルバスで42,000人を運んだほか、全国各地からの観戦ツアーバスも270台仕立てだ。自家用車による乗り入れも毎年2万台を超え、多くが決勝までの数日間を車中やテントで寝泊まりする。サーキットに近い大規模商業施設、イオン鈴鹿ショッピングセンターでは一般ファンのほか、F1チームのスタッフが大型の台車で食料品や日用品をまとめ買いするなど、広範囲にわたって好影響があった。
2002ワールドカップはスタジアムという負の遺産を残してしまった。長野オリンピックはバブル期の計画をそのまま正直に遂行した為、2008年現在も長野県民はオリンピックの負債を負担し続けている。そういう点ではF1の日本開催は、ホンダの懐事情とは関係なく継続出来る仕組み作りをしなくてはならないだろう。
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2008年12月03日
アメリカプロスポーツチームの、ブランドランキングが発表になった。これはTurnkey Intelligenceという市場調査会社が行っているTurnkey Team Brand Indexという調査報告によるものだ。
NFL(アメリカンフットボール)、NBA(バスケットボール)、NHL(アイスホッケー)、MLB(メジャーリーグ)の122チームに関するアメリカ国内でのブランド力を調査してランキングしている。
この調査は、スポーツチームにスポンサーシップを検討している会社（例えばコカ・コーラ社）が、デトロイト地区ならどのチームをスポンサーし、広告を出すのが好ましいか。を考えるのにとっても役に立ちそうな項目がズラリと並んでいる。
チームも、スポンサーする会社も、この調査を見て、スタジアムの看板広告料金や、ビジョン広告の料金交渉に使うんじゃないかな。
日本には、こんなシビアなレポートは存在しない。まず日本のプロスポーツチームへのスポンサー市場全体が、アメリカに比べて圧倒的に小さい。その上、プロスポーツチームの広告看板料金も公表されていない。東京ドームの看板の定価すら知ることが出来ない。
数字は何でも隠してきた、日本のプロスポーツ産業に対して、こんなドラスティックな調査をして発表したら、きっと次の日からスタジアムへ出入り禁止になるだろう。
日経トレンディがホテルランキングをやったり、東洋経済が大学経営力ランキングをやったりしている。これと同じようにアメリカでは、Forbesがチーム時価価値ランキングをやって人気特集になっている。
日本ではプロ野球が親会社の広告宣伝費で経営してきた歴史がある。プロ野球チームの赤字額を公表したら、親会社の株主総会で問題にされかねない。
「プロ野球に毎年40億円も使うのなら株主への配当を増やせ」みたいな事を言い出す株主がいてもおかしくないからだろう。
さて、このレポートの査定方法を紹介しておこう。
指標１、スポーツロイヤリティー
スポンサーがチームを支援した事による、ファンへの認識度合いを調査して指標化。
指標２、地元ファンロイヤリティー
地元ファンに対して、リーダーシップ、品質、考慮、選択、意見強化、その他を含む要因に関して行った調査結果。
指標３，ROI(Return On Investment)
チーム強化および選手年俸に費やされた金額をもとに、試合成績、観客動員数を対象として計算したもの。
などを主な指標とし下記の表のようなランキングが出された。
そしてこのポイントにはチーム成績が大きく影響してるようだ。上位20チームのうち15チームは、プレイオフ進出をしているチームだ。
前年比ポイント増加1位の、ボストンセルティックスはずっと下位だったチームだが08年シーズンはチャンピオンシップに出場し、昨年の同じ調査に比べて41.55ポイントも増やしている。
昨年比でポイント伸び2位の、ニューオリンズ・ホーネッツは、久しぶりのディビジョンタイトル獲得で、ホームタウンがおおいに盛り上がった効果が、ポイントに反映された。
また、08年シーズンの成績が芳しくなかったチームは、07年の同調査で高得点を獲得したチームばかりで、昨年の好成績がもたらした結果のようだ。
スポーツビジネス業界では、「チームの勝敗に関わらず収益の上がる経営」が求められている。しかし一方で、チームの勝敗によってブランド価値が変動し、ブランド価値にリンクしてスポンサー料金が変動するとなると、「チームの勝敗に係わらず収益の上がる経営」はとても難しくなるんじゃないかな。
この調査は、そういう意味ではとっても興味深い。
もっと突っ込んで、ポイント算出方法を知る必要がありそうだ。
デトロイトの報告書のサンプルがサイトにあった。
詳細のレポートには以下のようなデータもあって、なかなか興味深い。
Out of market fans
Team popularity index components
Team popularity index components
Independent components
Fan loyalty Components
Sponsor loyalty index components
Most admired sponsors in Detroit
Preferred sponsors per category
Most admired leagues in Detroit
Favorite sports as a fan
Favorite sports as a participant
Fan of out of market teams
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