2010年02月25日
バンクーバーオリンピックも後半戦になり、メダルには届かなくても、一生懸命がんばる日本人選手の姿に心を動かされる日々が続いている。4年に一度のオリンピック。バンクーバーで納得出来る成績が残せなかったら、2014年のソチ大会でリベンジ出来る保証はどこにも無い。4年間もの間世界で戦える実力を維持し続けるのは並大抵では無い。
それだけに選手の、掛ける情熱の大きさが伝わってきて、メダルがとれなくても心動かされてしまうのだろう。
スポーツマネジメントの視点で観ると、ウインタースポーツがこれだけ毎日メディアに登場し、新聞の一面を飾り、人々の話題になる時期はオリンピックを除いて他に無い。それだけにビジネスをする人たちは、この機会に様々な仕掛けをしてくる。
競技団体も同様だ。冬季オリンピックの競技は、基本的にアマチュアだ。そうなるとオリンピックの時期に、広く多くの人に競技を知ってもらって、競技者となってもらうこと、観戦に来てもらうことへのキッカケ作りをしなくてはならない。トリノオリンピックでカーリングが注目され、その面白さが認識されたように、競技としてブレークする千載一遇のチャンスなのだ。
ウインタースポーツグッズを扱っているメーカーも躍起になっている。メダルを獲得した選手が使っているギアやウエアは売上がグンと伸びるからだ。
「あの選手が着ていてカッコよかった」という憧れからくるものと、
「あの選手が使っているのだから性能的に信用できる」という機能的な面からくる要素があると言われている。
さてさて、そこで気になるのが、スキー・スノーボード競技のリブス%size(2)}だ。ゼッケンを付けるために上半身に身に付けているものだ。あのリブスのおかげでスキーウエアは自社の製品であることをアピールするのが難しい。袖のところにデザインの一部として社名を入れている企業もあるが、基本的にはリブスのおかげで、さっぱりどこのメーカーか解らなくなっている。
このスポーツウエアスポンサード問題は、賛否両論色々ある。
【賛成派】
オリンピック競技のほとんどはアマチュアで、選手の練習に必要な費用や、海外遠征、世界大会への出場など、それらの費用をまかなうのも選手自身が行わなくてはならない。スポーツマーケティング会社や、選手マネジメントを行う会社が、色々なことを代行する例が多くなってきているが、それでも選手自身が頭を悩ませなくてはならない。
選手自身がスポーツメーカーと契約をして、
「TVやメディアに露出する時には、必ず指定メーカーのウエアを着る事、出来るだけ社名ロゴが見えるように着用する事」
といった契約を交わし、その代表として金銭を受け取る。このお金で世界で戦えるように練習や遠征に使うわけだ。
選手にとっては、競技を極めて行く上で何の障害も無い。時間も拘束されないで、お金を受け取る事が出来る。このスポンサード契約を否定されると、競技生活が続けられなくなる可能性だってある。
【反対派】
2008年の北京オリンピック直前に話題になった、スピード社の新素材水着レーザーレーサー事件が記憶に新しい。
日本水泳連盟は、ミズノ、アシックス、デサントの3社からスポンサードを受けていた。そのためオリンピックには3社の水着を着て出場することが義務づけられていたのだ。
ところが、スピード社の新しい水着を着るとタイムが伸びる事が判明したにも関わらず、3社との契約があったため、スピード社のレーザーレーサーを着る事が出来ない。という事態が起きた。結局いろいろあって、選手はスピード社の水着を着てオリンピックに出場し、3社は契約違約金を請求しなかった。ミズノ、アシックス、デサントは懐の深さを見せた結果になった。
北京オリンピックの時には、選手も協会もダメージを受けなかったが、もし3社が寛大で無かったら。。
と考えると問題はそんなに簡単じゃない。
【ドリームチーム】
1992年に行われたバルセロナオリンピックで、競技協会が契約したスポーツウエアメーカーと。選手が個別契約したメーカーが異なったために、水面下で様々な調整が行われた。
問題の選手は、アメリカバスケットボールチームのマイケル・ジョーダン。マイケル・ジョーダンと言えば「ナイキ」と契約をしていて、ジョーダンモデルなどの靴が爆発的な人気を博し、マニアの間で高値で取引されていたこともあり、ナイキとの関係は深く長い。マイケル・ジョーダンはNBAのプロ選手だったことはご存知の通り。NBAのユニフォームにはメーカーのロゴは入っていなかった。しかしオリンピックのユニフォームには、「チャンピオン社」のロゴマークが入っていた。
アメリカのバスケットボール協会がチャンピオン社と契約していたもので、代表選手はこのユニフォームを着る事が義務づけられていた。このことにマイケル・ジョーダンは納得しなかった。ドリームチームの一員としてオリンピックに出場したいが、ナイキのライバル会社のロゴを身に付ける事にはしたくなかったのだ。
試合もそうだが、メディア露出はさらに神経質だった。結局マジック・ジョンソンやラリー・バードなどの説得を受けて、チャンピオンのロゴを見につけてオリンピックに出場する。
しかし、マイケル・ジョーダンは最後まで抵抗をした。アメリカがクロアチアを破って優勝を決めた後の表彰式。ジョーダンは肩から星条旗を掛けて出席する。最も多くメディアで紹介される可能性の高い金メダルを肩にかける瞬間にチャンピオンのロゴが映らないように、星条旗で隠したのだ。ジョーダン以外にも星条旗を肩に掛けている選手がいるが、全てナイキと契約のある選手だった。
これはナイキの指示があったのでは無く、あくまでも選手の意思で行った行動だったそうだ。
（ジャスト・ドゥ・イット—ナイキ物語、ドナルド カッツ/著-1996）
ドリームチームの表彰式の写真はとても印象的だっただけに、この裏話にはガッカリさせられた。ジョーダンの肩に掛けていた星条旗はナイキ以外の会社のロゴを隠す目的もあったなんて。
スポーツの純粋さや、すばらしさを汚された気分になるのは、僕だけなんだろうか。
スポーツがプロ化することによって、職業としてスポーツをして生計を立てる人が登場した。同時に、ずっとアマチュアでスポーツをしている選手との格差が生まれた。その格差を埋めるために選手自身がスポンサーを取ってくるという、行動の連鎖が起きてしまったのだ。
スポーツビジネスとか、スポーツマネジメントとか、そんな講義を大学で行っている身としては、偉そうな事を言えた義理では無いが、スポーツとお金の関係はとても難しく、かつとても重要なのだ。
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2009年10月04日
2016年のオリンピックがリオ・デ・ジャネイロに決まった。
東京にならなかったのは、本当に残念だ。それにしても、マスコミの反応はなんというか、決定前と全然違う。決定翌日の報道は、落ちた理由や、そもそも南米初という大義名分が足りなかったとか。そりゃ言っていることは間違っていないけど、結果が出たあとに評論をするのは簡単だ。ちょっとオリンピック招致に関心のあった人なら誰だってわかる「批判」のオンパレード。
このマスコミの報道は、がっかりした。
どこかから政治的な圧力がかかっていて、書きたいことが書けなかったのかも知れないので、真っ向から批判は出来ないけど。表面的には昨日までの「可能性大」から「そもそも無理っぽかったよね」という論調に激変した。
やれやれ、悪意があるわけじゃないのはわかるけど、残念だ。
過去の招致活動を振り返ってみよう。
1952年ヘルシンキ大会招致から記録が残っていた。
地名右の上段は、何ラウンドまで残ったか。下段は最終ラウンドでの得点を表示した。オリンピック開催地の決定は投票数の過半数を越すまで行われる。2008年の北京大会は5地域が最終予選に残ったが2回目の投票で北京が得票数66で過半数を超え開催を決めた。
さてさて、東京が2020年の開催地に再び立候補する可能性があるそうだ。そこで過去に複数回オリンピック招致を行った地域に色をつけてみた。
1984年に開催地となったロサンジェルスは4回目
デトロイトは6回連続で候補地として招致活動をしたが、開催地に選ばれる事は無かった。ギリシャと北京も1度敗退し、8年後の大会に環境を整備して再挑戦し開催地に選ばれている。
東京の場合は、石原都知事の任期があと1年半で引退を表明しているので、4年後の大会に候補地として挑戦するかどうかは全く未知数だ。
今回の招致活動に掛かった費用はおよそ150億円（2008/01/19, 日本経済新聞）
これは今までの地域の活動に比べてやや多い。
2012年開催地のロンドンは約60億円、招致に失敗したパリは約36億円だった。（2005/07/07, 日本経済新聞）
2008年北京に破れた大阪市は47億円を招致費用として使っている。（2005/10/14,日本経済新聞）
東京の150億円は、他に比較してやはり高額だ。
かつてIOC委員への接待攻勢や買収が当たり前だった時代ならともかく、なにに費用を投じたのだろう。
最終プレゼンへのJOC委員派遣費用が1人100万円で過多過ぎると批判が集まったが、ファーストクラスで行くのなら妥当な金額だ。他国がファーストクラスで集まってくる中、日本だけがビジネスクラスというわけには行かない。どんなことで心証を損なうか解らないのだから。
2016年に向けての招致費用を150億円使ってしまうと、再挑戦しにくくなるんじゃないかと思う。次回はもっと費用をかけて絶対に勝ちに行くことになるだろう。東京都民の税金をそんなに使っていいいのだろうか。
1952年 ヘルシンキ（フィンランド）オリンピック 1956年 メルボルン（オーストラリア）オリンピック 1960年 ローマ（イタリア）オリンピック 1964年 東京（日本）オリンピック 1968年 メキシコシティ（メキシコ）オリンピック 1972年 ミュンヘン（西ドイツ）オリンピック 1976年 モントリオール（カナダ）オリンピック 1980年 モスクワ（ソ連）オリンピック 1984年 ロサンジェルス（USA）オリンピック 1988年 ソウル（韓国）オリンピック 1992年 バルセロナ（スペイン）オリンピック 1996年 アトランタ（USA）オリンピック 2000年 シドニー（オーストラリ）オリンピック 2004年 アテネ（ギリシャ）オリンピック 2008年 北京（中国）オリンピック 2012年 ロンドン（英）オリンピック 2016年 リオ・デ・ジャネイロ（ブラジル）オリンピック
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2009年09月29日
2016年のオリンピック開催地がもうすぐ決まる。
10月2日に最終プレゼンが行われて、その後最終投票が行われて、開催地が決まる予定だ。
現段階で一番評価が高いのは、リオデジャネイロ。南米でオリンピックが開催されたことがまだ無い。他の候補地、シカゴ（アメリカ）、マドリード（スペイン）、東京は過去にも開催実績がある国ばかりだ。※1996年アトランタ（アメリカ）、1992年バルセロナ（スペイン）、1998年長野
五輪マークの基礎になっている5つの大陸という意味合いから言っても、南米大陸の開催にIOCが意欲的な可能性はある。FIFAワールドカップが南アフリカで開催されることも刺激になっているのだろう。
ただ、過去の大会で直前評価1位の地域が最終予選で勝利出来ていない。2012年大会も直前予想はパリがダントツという評価だった。しかし大方の予想に反してロンドンが勝利。ブレア首相（当時）が活発なロビー活動を行った結果とする意見もある。
石原東京都知事も「こんなに風の読めないレースは初めて」と漏らしているが、本当にサッパリ見当がつかない。
2016年大会を東京に持ってくるには、鳩山さんのIOC総会首席が大事だと思えてならない。
さてさて、そんな評論はさておき本題。
スポーツの放映権料金は高騰を続けている、とあちこちで言われている。
アメリカの4大スポーツも、ワールドカップも、プレミアリーグも。とある欧州のサッカーリーグは前年比で8倍の値段を日本の放送局に要求し、泣く泣く放送を断念した。という話しも聞いている。
現在のプロスポーツを経済的に支えているのは放映権料だ。
その根拠は、オリンピックをはじめとする大会収入の50％以上が放映権料だからだ。チケット収入は20％から30％に減少してしまっているのだ。
そこで、放映権料がどんだけ高騰しているのか。それをあからさまに見る事が出来る資料がある。アメリカがオリンピック実行委員会に支払ってきた放映権料の推移が下記の表だ。
アテネオリンピックのデータでは、オリンピック放映権料全体の50％以上をアメリカが支払っており、最大の支払者のデータなのでアメリカの料金を通してオリンピック全体の放映権料も推測出来るだろう。
なんともスゴイ値上がり率だ。
アトランタオリンピックの時には、1人観たらいくら、みたいな計算方法が採用されていたというが、現在はそんな良心的な金額算出方法ではなさそうだ。各国の放送局がオリンピックを放送しないわけにいかないので、IOCが足下を見ているんじゃないかと悪い想像をしてしまうほど、高い金額だ。
国際経済で、こんなに急速に値上がりを続けたモノはとても少ないだろう。エネルギーは勿論、食品や、自動車、電化製品だって有り得ない値上がり率だ。2008年までの好景気を生み出した「金融商品」ではなくて、実態経済の価格であることを考えると、ギネスブックに載せてもいいくらいの値上がりだと思う。
さて、その高額な放映権料の国別負担額が、IOCの公式資料に載っていた。
日本の155Ｍは高いのだろうか、安いのだろうか。なんとも評価の別れるところだ。
2016年のオリンピック開催地決定まであと数日。
東京になったら、少しは景気が上向くのにな。
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2009年04月24日
2016年の東京オリンピック開催に向けて、IOC（国際オリンピック委員会）の評価委員が来日して、色々と評価している。
東京でオリンピックを開催することに賛成だ。
日本のアマチュアスポーツが、もっと盛んになるだろうし、選手の強化費用も獲得しやすくなる。スポーツ業界にとって、マイナス要素は少ない。
でも、それだけで賛成してしまって、いいのだろうか。
東京でのオリンピック開催について、もっと詳しく考えてみよう。
◆どうして、東京オリンピックなのか
2016年の東京でオリンピック開催を決られれば、「オリンピック開催の為」という大きな目的が出来る。この旗印の下で東京の都市開発をやり直そうというのが狙いじゃないかな。
パンフレットの中に、こんな表現がある。
しかもその都心が、森と水にあふれた「緑の回廊」だったとしたら・・。
東京はオリンピックまでの8年間に、みんなで東京の森と水を再生し、
と。
そして、地球温暖化と二酸化炭素排出量が注目されているこの時代に、森と水にあふれた「緑の回廊」を世界にアピールし、21世紀環境重視型都市のモデルになろう。というメッセージが読み取れる。
1964年の東京オリンピックの時には、東海道新幹線、首都高速、東京モノレールなどの交通・社会インフラが整備され、オリンピックを機に、日本の経済は爆発的な成長をした。
2008年の北京オリンピックもそうだった、オリンピック開催に向けて、急ピッチに社会インフラが整備され、オリンピック開催が決定してから急激な経済発展をした。開催直前になって色々な問題が起きたけど、オリンピック開催が中国の経済発展に果した役割は大きい。
1964年の大会に向けて急ピッチに作られた首都高速。これを地下に通し東京の景観を回復させようという案が、オリンピックとは別にある。小泉元首相が、「日本橋に空を取り戻そう」と言っていたアレだ。日本の道路に起点になっている日本橋は、1964年のオリンピックに合わせて作られた首都高速が上を通っていて、景観がよくない。首都高速を川の上に通して短期間で完成させた事はスゴイ。本当にスゴイ。しかし、今になって日本が観光立国を目指すようになると、川や幹線道路の上を走る首都高速が邪魔になってしまったというわけ。
2016年大会が決まれば、首都高速を地下に埋めて「東京の景観を取り戻す」そんな巨大な公共事業も可能になってくる。
「世界一コンパクトなオリンピックを目指して」
というキャッチフレーズで、日本国内への宣伝も積極的に行っている。このコンパクトという言葉が意味するものをしっかりと読み取る必要がある。
殆どの競技場を8Km圏内に集中させ、施設の7割も既存のものを使い、環境に優しいオリンピックを目指す。というのが主旨。
2016東京オリンピック経済波及効果予想
全国 2兆8,000億円
都内 1兆6,000億円
※競技会場の整備や、オリンピック開催に伴う消費の拡大などによる経済効果。（平成18年7月、東京オリンピック・パラリンピック招致本部試算）
と東京都は発表している。この数字を疑問視するつもりはない。ただこの数字には、競技場建築費や、選手村建設費、交通インフラの整備。2016東京の場合には、開催エリアの緑化費用も含まれていると考えられる。
単純にオリンピックを開催すれば、1兆6000億円「儲かる」と考えてはいけないということ。通常に比べて東京都内で動くお金が増える。それが東京オリンピックの経済効果ということだ。
東京都が発表している、東京オリンピック開催にかかる費用は、
誘致費用 150億円
競技施設整備 2406億円
仮競技施設 843億円
合計 3399億円
この費用は民間と国・都の財源を活用する予定だ。
大会運営費には、税金を投入せずに黒字で運営する予定。
◆長野オリンピックの経済効果
2002年にオリンピックを開催した長野は、長野県に莫大な借金を残してしまった。オリンピックを開催した2002年度には1兆6475億円もの県債残高を抱える事になった。この借金に加えて、年間に100億円といわれるオリンピック施設の維持費が、長野県の財政を圧迫した。勿論この借金も、借金に掛かる利息も、施設の維持費も、長野県民を中心とした税金で支払われるわけだ。
長野県の財政にとっては、危機的な状況だった事は間違いない。当時長野県知事だった、田中康夫さんが必死に財政再建に取り組んで、2006年には長野県の借金を8250億円まで減らした。まだ気が遠くなるような謝金がのこっているけど、ピンチは脱出した。
2016東京オリンピックの場合は、競技施設の7割は、今あるものを補強したり、直したりして使う。しかし3割は新築することになる。この3割の競技施設の殆どが、臨海副都心に集中している。
石原都知事は、大会終了後競技施設は民間に払い下げると言っているけど、「かんぽの宿」みたいにとっても安く売る事も覚悟しないといけない。そもそも長期的に考えて儲かりにくい施設で、オリンピックの為に作ったものを、民間が高く買うハズがない。赤字施設なら、本当に安く払い下げることになる。
◆がんばれ東京オリンピック招致
なんだか、東京オリンピックに反対しているみたいな事ばかり書いてきたけど。僕は賛成です。
こういった問題を何とか解決して、オリンピックを東京で開催して欲しい。そうなれば、スポーツビジネス界にも、追い風が吹いて雇用が発生するハズだし、スポーツビジネスを学んだ人たちが活躍出来る場所も増えるハズだ。
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2008年08月26日
北京オリンピックが終了した。
大きなトラブルも無く、警備予算がかさんだとは言え、収支も黒字になりそうで、まずまずの大会だったのではないだろうか。
成績はさておき、日本国内の注目を多いに集め、この2週間の話題はほとんど、オリンピック中心だった。
スポーツビジネスを研究対象としている者として、気になるところは数多くあるが、今回はテレビ視聴率に注目してみようと思う。
ＮＨＫと民放を合わせて213の番組が放送され、放送総時間は389時間に及んだ。全番組の平均視聴率は10.04％。民放の合格基準をクリアしたことになる。213番組中で最も視聴率が高かったのは、開会式で37.3％。前回のアテネ大会は深夜放送だったために12.7％。2000年のシドニー大会30.9％と比べても、視聴率は大きく伸びている。
今回は、メダル獲得競技に焦点を当ててみた。女子ソフトボール30.6％、レスリング女子63kg級/伊調馨26.0％、柔道男子100kg超級/石井慧25.4％がメダル獲得競技視聴率ベスト3に輝いた。
視聴率20％を超えた種目は9あったが、いずれも18時以降のいわゆるゴールデンタイム。注目が集まった北島康介の決勝は午前中だったためか、19.4％に終わっている。
フェンシングとケイリンは、競技の生中継予定が無かった為か、視聴率データで拾い上げる事が出来なかった。
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