スポーツマーケティング探求記

2009年09月29日

オリンピック放映権推移

2016年のオリンピック開催地がもうすぐ決まる。
10月2日に最終プレゼンが行われて、その後最終投票が行われて、開催地が決まる予定だ。
現段階で一番評価が高いのは、リオデジャネイロ。南米でオリンピックが開催されたことがまだ無い。他の候補地、シカゴ（アメリカ）、マドリード（スペイン）、東京は過去にも開催実績がある国ばかりだ。※1996年アトランタ（アメリカ）、1992年バルセロナ（スペイン）、1998年長野
五輪マークの基礎になっている5つの大陸という意味合いから言っても、南米大陸の開催にIOCが意欲的な可能性はある。FIFAワールドカップが南アフリカで開催されることも刺激になっているのだろう。
ただ、過去の大会で直前評価1位の地域が最終予選で勝利出来ていない。2012年大会も直前予想はパリがダントツという評価だった。しかし大方の予想に反してロンドンが勝利。ブレア首相（当時）が活発なロビー活動を行った結果とする意見もある。
石原東京都知事も「こんなに風の読めないレースは初めて」と漏らしているが、本当にサッパリ見当がつかない。
2016年大会を東京に持ってくるには、鳩山さんのIOC総会首席が大事だと思えてならない。

さてさて、そんな評論はさておき本題。
スポーツの放映権料金は高騰を続けている、とあちこちで言われている。
アメリカの4大スポーツも、ワールドカップも、プレミアリーグも。とある欧州のサッカーリーグは前年比で8倍の値段を日本の放送局に要求し、泣く泣く放送を断念した。という話しも聞いている。
現在のプロスポーツを経済的に支えているのは放映権料だ。
その根拠は、オリンピックをはじめとする大会収入の50％以上が放映権料だからだ。チケット収入は20％から30％に減少してしまっているのだ。
そこで、放映権料がどんだけ高騰しているのか。それをあからさまに見る事が出来る資料がある。アメリカがオリンピック実行委員会に支払ってきた放映権料の推移が下記の表だ。
アテネオリンピックのデータでは、オリンピック放映権料全体の50％以上をアメリカが支払っており、最大の支払者のデータなのでアメリカの料金を通してオリンピック全体の放映権料も推測出来るだろう。


 なんともスゴイ値上がり率だ。
アトランタオリンピックの時には、1人観たらいくら、みたいな計算方法が採用されていたというが、現在はそんな良心的な金額算出方法ではなさそうだ。各国の放送局がオリンピックを放送しないわけにいかないので、IOCが足下を見ているんじゃないかと悪い想像をしてしまうほど、高い金額だ。
国際経済で、こんなに急速に値上がりを続けたモノはとても少ないだろう。エネルギーは勿論、食品や、自動車、電化製品だって有り得ない値上がり率だ。2008年までの好景気を生み出した「金融商品」ではなくて、実態経済の価格であることを考えると、ギネスブックに載せてもいいくらいの値上がりだと思う。

さて、その高額な放映権料の国別負担額が、IOCの公式資料に載っていた。




日本の155Ｍは高いのだろうか、安いのだろうか。なんとも評価の別れるところだ。
2016年のオリンピック開催地決定まであと数日。
東京になったら、少しは景気が上向くのにな。

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posted by marketing ｜06:20 | オリンピック | コメント(0) | トラックバック(0)