2004年09月29日
白球の視点 第160回
「楽天」がNPBに提出した参加申請書の収支計画では、初年度は7億円余の赤字だが4年目には黒字化する“予定”という（28日付け「朝日新聞・夕刊」）。 新規参入に手を挙げたライブドアと、すぐあとに続いて「仙台」を本拠地にしたいと表明した楽天をめぐってのなにかとかまびすしい日々。中には、テレビ番組で、両社の社長の人形を仙台駅前に立てて、道行く人たちに「来てもらいたいほうにバッジをつけて」というような企画シーンも見たが、そのつど苦々しい思いで見ていた。その2社がプロ球界新規参入に意欲的で、そのおかげで「6・6体制」を維持できそうだという感謝の思いは、ある。その2社が手をあげてくれなければ「6・5」という、いびつな形で行くしかなかったとしたら、これは悲劇的だった。しかし、感謝しながらも、その2社のことだけ“ああだ、こうだ” といっていていいときなのか、という思いが、ずっと、あった。 「週刊ベースボール」10月11日号で、スポーツビジネス・アナリスト、大坪正則氏の「新規参入球団の可能性と球界の未来性」を読み、「いくら新規参入があっても、制度改革をしなければ、第2第3の近鉄が出てくる」という指摘に出会って、ズシンと胸に響いた。「赤字が予測される中で参入すること自体が普通の経済常識からすると考えられないことで」、「各球団の赤字をせめて10億から15億くらいにまで圧縮できるような制度上の整備、改革があって初めて新規参入という話になってくるのが順番・・・」。 そうなのだ。肝心のそのことが、例によって“先送り”されていることが怖い。いまこそ、その根本問題に全球界をあげて取り組まなければならないときに、「新規参入」という珍しい話題のほうに気をとられ、一番大事な「球界改革」のほうがおろそかになっているとしたら、それこそ大問題なのである。 期せずして、9月28日付け毎日新聞夕刊でシダックス・志太勤会長も「いびつな構造は改めなきゃならん」と発言している。テレビ放映権料の分配問題、ドラフト制の改革などなど、多くの人が指摘している球界改革のチャンスは、いまをおいてないといわれながら、「プロ野球機構改革協議会」なるものは、いまだに「仮称」で、どんな形でどんなことを話し合うのかも、まったくわかっていない。 “危機だ、なんとかしなければならない”と思っているのは、野球を愛するファンを中心とした“周囲”ばかりで、当事者だけがノホホンとしているようで、ひとり、イライラがつのる日々を過ごしている。
posted by 田村大五 ｜00:00 |
第141回～第160回 |
トラックバック(0)
